国民とマスコミの乖離
2020.03.04
今回の“新型コロナウイルス”こと未知のウイルス「COVID-19」に対して、誰がどのように言辞を発したのかが分かり、まるで「リトマス試験紙」のようにスタンスが見えてきました。
ネットでは、1月の時点から“武漢市民”らによる生の動画情報や警告などがSNSなどをつうじて流されていたからです。
これに対して「WHO」はもちろん、日本の「厚労省」や「新聞」「テレビ」などのマスコミや、そこに登場する「元厚労省出身者」をはじめとした「医療関係者」の多くは正反対で、サラリーマン「MC」もそうでしたがが“たいしたことはない”“大袈裟にする必要はない”といった論調でした。
ネット民はともかく、一部の国民はそんな「マスコミ」を信じて“楽観視”するむきがあったのも事実です。
それは日本に遠からず“パンデミック”が起きることを意味していました。
この流れが一気に変わったのは、安倍首相の「一斉休校要請」によってです。
反安倍やマスコミは大非難をしますが、地域や年齢によって異なるものの国民の60%前後が「仕方なし」と賛成する調査結果が出ていました。
一部野党やマスコミが、いかに一般国民から乖離しているかが見えてきます。
もはや“マスコミ”という名を返上し、中国に忖度する”冊封メディア”と名乗ったらよいほどです。
同じことは、「厚労省」などにもいえました。
感染データを中国から得るしかない厚労省は、中国政府から「大袈裟にするな」という要請を受け、中国に忖度するWHOの方針に事なかれ主義や前例踏襲による“責任逃れ”(無謬主義)によって、まるでアメリカのインフルエンザ以下かのようにとらえ、正確な情報を官邸や閣僚に上げることをしませんでした。
さらには、感染拡大が懸念されるこの後におよんで、今なお“お花見”だの“IR関連”など喫緊でない質疑によって首相や閣僚また官僚を1日中、国会に縛りつけた野党も厚労省やマスコミと同様です。
ここは“武士の情け”とばかりに、追及の手を止めて、国を挙げてウイルス対策に動いてもよかったのです。
そんな状況でも安倍首相が「大英断」をくだしたのは、まさに崖っぷちのタイミングでした。
すでに片足は谷底に浮いていますので、予断を許しません。
それであっても、踏みとどまる可能性が出てきたことは重要です。
タイミングは前後しますが、24日にはトランプがインドを訪問し、27日の「一斉休校要請」の翌々日には、アメリカがタリバンとの和平に署名し、中東からの撤退が可能になりました。
これらの動きは、アメリカが本格的に「中国」に的を絞ったことを意味します。
もしかしたら、「一斉休校要請」も、前日の「新型コロナウイルス感染症対策本部」第14回会議はもちろん、オリンピック開催など日本国内の事情をはじめ、対中情勢の変化も関係しているのかもしれません。
ネットでは、1月の時点から“武漢市民”らによる生の動画情報や警告などがSNSなどをつうじて流されていたからです。
これに対して「WHO」はもちろん、日本の「厚労省」や「新聞」「テレビ」などのマスコミや、そこに登場する「元厚労省出身者」をはじめとした「医療関係者」の多くは正反対で、サラリーマン「MC」もそうでしたがが“たいしたことはない”“大袈裟にする必要はない”といった論調でした。
ネット民はともかく、一部の国民はそんな「マスコミ」を信じて“楽観視”するむきがあったのも事実です。
それは日本に遠からず“パンデミック”が起きることを意味していました。
この流れが一気に変わったのは、安倍首相の「一斉休校要請」によってです。
反安倍やマスコミは大非難をしますが、地域や年齢によって異なるものの国民の60%前後が「仕方なし」と賛成する調査結果が出ていました。
一部野党やマスコミが、いかに一般国民から乖離しているかが見えてきます。
もはや“マスコミ”という名を返上し、中国に忖度する”冊封メディア”と名乗ったらよいほどです。
同じことは、「厚労省」などにもいえました。
感染データを中国から得るしかない厚労省は、中国政府から「大袈裟にするな」という要請を受け、中国に忖度するWHOの方針に事なかれ主義や前例踏襲による“責任逃れ”(無謬主義)によって、まるでアメリカのインフルエンザ以下かのようにとらえ、正確な情報を官邸や閣僚に上げることをしませんでした。
さらには、感染拡大が懸念されるこの後におよんで、今なお“お花見”だの“IR関連”など喫緊でない質疑によって首相や閣僚また官僚を1日中、国会に縛りつけた野党も厚労省やマスコミと同様です。
ここは“武士の情け”とばかりに、追及の手を止めて、国を挙げてウイルス対策に動いてもよかったのです。
そんな状況でも安倍首相が「大英断」をくだしたのは、まさに崖っぷちのタイミングでした。
すでに片足は谷底に浮いていますので、予断を許しません。
それであっても、踏みとどまる可能性が出てきたことは重要です。
タイミングは前後しますが、24日にはトランプがインドを訪問し、27日の「一斉休校要請」の翌々日には、アメリカがタリバンとの和平に署名し、中東からの撤退が可能になりました。
これらの動きは、アメリカが本格的に「中国」に的を絞ったことを意味します。
もしかしたら、「一斉休校要請」も、前日の「新型コロナウイルス感染症対策本部」第14回会議はもちろん、オリンピック開催など日本国内の事情をはじめ、対中情勢の変化も関係しているのかもしれません。
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