クオリアルな社会に向かう歴史的ホロスコープ／宝瓶星学

　
民主主義の根幹は、まちがいなく「選挙」です。

国民の一人ひとりが「１票」を投じ、その多寡によって「統治」（ガバメント：政治）を委託します。

リンカーンがは１８６３年に、「国民の国民による国民のための統治」（Government of the people, by the people, for the people.）とペンシルベニア州ゲティスバーグで民主主義の根幹を述べたとおりです。

その、世界を代表するアメリカの大統領を選ぶ選挙で、国民の１票が無視されたら、「民主主義の崩壊」という重大な局面を意味します。


つまり、中国から送られてきた大量の「投票用紙」や、民主党と手を組んだＣＩＡによって「集計機」のプログラムが不正操作されていたら、当然、“ウイルス”にかこつけてさほど選挙運動をしなかったバイデンやハリスの民主党が“過半数”をとる事態が容易に発生します。

そうなると、国民の１票による選挙は無意味です。

というか、当初からそのことを計画し、着々と実行していたバイデン陣営だったので、もはや“勝つ”ことは投票前から確信していた言動を行なっていた民主党幹部らでした。

本日、１１月８日まではそのシナリオどおりの動きです。


ですが、これがとおればアメリカの「自由」のみならず、世界の「自由」が今後、危機に瀕しかねません。


そのような民主党側の動きを、あらかじめ察知していたトランプは、選挙運動のときから「最高裁で争う」むねの発言をしていました。

重要なのは、“不正”が行なわれるのを指をくわえてただ見ていたのか、それとも何らかの“対策”をしていたのかです。

アメリカのマスコミは、トランプの「バイデンに不正があった」という主張に対して、“根拠”がないといいます。

ですが、その根拠は、裁判で重要な「証拠」になりますので、軽々しく答えるはずもありません。

かりにも１国の大統領が、公式の場で「不正があった」と堂々と語るのですから、証拠を握ってるのではと考えて取材を開始してもよさそうです。

ですが、彼らマスコミもまた、民主党と示し合わせて“不正選挙”に加担している側なので、「バレたらマズイ」（国民に知られたらヤバイ）と早々に会見を途中で打ち切ってしまいました。


では、バイデンが“勝利宣言”をした今後の動きはどうなるのでしょうか。


トランプ陣営は、すでに「不正選挙」にかんするサイトを立ち上げて、全国から情報や画像また動画を集めているようです。

また、確認のしようはありませんが、「郵便投票」の不正を前もって予見していたトランプ陣営は、ウソかマコトか本物の投票用紙には「ナノチップ」を組み込んでいたとか、「すかし」を入れていたといった「未確認情報」もとびかっています。

ウソでもマコトでもいいのです。

それで焦ってバイデン陣営が証拠隠滅に動けば動くほど、尻尾をみせやすくなるからです。

もしマコトなら、それによって「不正な郵便投票」が暴かれる可能性がでてきます。

当初からのトランプの狙いが、バイデン“勝利宣言”後の裁判での大逆転だとしたら、混乱は予想されますが、勝訴後の“倍返し”が民主党陣営をおそうことになります。

もちろん、民主党陣営がそこまで読んで、“逆対策”をしていれば役に立たないでしょう。

またトランプが“敗北宣言”をしてしまえば、その時点でアメリカの「自由」も日本の「自由」も“ゲームセット”になりかねません。