クオリアルな社会に向かう歴史的ホロスコープ／宝瓶星学

　
「オールドメディアが伝えない海外のニュース」というサイトを発見しました。

BonaFidr

URL : https://bonafidr.com/


ホームページ右サイドにある説明によると、次のように記されています。


「BonaFidr.comは大手検索サイトで表示されにくい状況が発生しています。

現在、米司法省が「サーチ・バイアス（検索結果にバイアスがかかっている）」問題について捜査中です。（2020年10月20日、司法省は独占禁止法違反でグーグルを提訴したことを発表しました。）

独立系検索サイトのDuckDuckGoなど複数の検索サイトを比較してご利用いただくことをお勧めいたします。」


さらに、下記の【ご報告】のあとスタンスが記されています。


「BonaFidrはオールドメディアや大手ネット企業による言論の自由への挑戦に対して「No」をつきつけることにご賛同いただける皆様からのご支援で成り立っています。」


※これは、既存メデァイアが、アメリカのメディアの株式資本や、隣国との取引を継続したい日本企業の広告料から成り立っているために、今回のようにアメリカの現状に対して“自由”な報道ができない以上、一般からの「支援」を募るのは報道の自由のためには当然でしょう。

【ご報告】として、次のような一文がありました。


「【ご報告】2020年9月15日、目標金額が集まり、サーバーの年間ホスティング契約をアップグレード致しましたのでご報告させていただきます。ページの表示スピードが以前の４倍に高速化されました。ご支援いただいた方々にお礼を申し上げます。」



※見つけたばかりなので、今後どうなるのかはわかりません。

ご関心がある方は、表示に少し時間がかかるかもしれませんがご確認してご判断ください。




【ご参考】
本日２０日現在、次のような「特集記事」が上っています。


◆ジョー・バイデンは副大統領として訪中した際、チャイナが尖閣諸島に軍事的圧力を強めることを許す引き換えに息子の投資会社に10億ドルの出資を受けていた｜ジュリアーニ元NY市長が語る


◆随時更新中【閲覧注意】ハンター・バイデンのプライベート画像がついに公開される｜ツイッターは再び検閲とアカウント凍結を開始


◆【極秘レポート】バイデン一族が中共政府に浸透工作を受けていることを示す調査報告書を北京大学の准教授が公表


◆【インタビュー動画】民主党が画策したトランプの「ロシア疑惑」スキャンダルはいつ始まったのか？『フォールアウト』著者が「スパイ・ゲート」の全容を明かす


◆フェースブックはチャイナ国籍のエンジニアを複数雇い検閲チームを組織している｜元社員が暴露とNYポスト紙が報道


◆米司法省がついにグーグルに反トラスト法訴訟を起こす｜この前日、グーグルの検索エンジンは民主党に有利なように「偏った結果」を表示していると社員が認める動画が公開される


◆トランプ大統領は70％以上の得票率で大勝し、400人以上の選挙人票を勝ち取っていたと確信している——リン・ウッド弁護士がラジオ番組で語る


◆パウウェル弁護士、ドミニオン社の不正投票ソフトの設計現場に居合わせた軍高官から宣誓供述書を得る——ツイッターはジュリアーニ弁護士、パウウェル弁護士、ウッド弁護士のアカウントをシャドーバン

　
トランプ陣営に新たに加わった「シドニー・パウエル」弁護士は、次のように述べました。


「私は、クラーケンを解き放つ」
“I am going to release the Kraken”


“クラーケン”は、北欧に伝わる伝説上の海の生き物（怪物）です。

島ほどの大きさがあり、動き出せば状況を“一変”させます。

日本でいえば“巨大な龍”、また“八十枉津日神”（やそまがつひのかみ）のような“大津波”（ビッグウェーブ）を起こす存在です。

たとえば、映画「タイタンの戦い」では、ラスボスの“切り札”として悪役側に描かれます。

一方、ハリー・ポッターでは、池に落ちたホグワーツ魔法魔術学校の生徒を、筏（いかだ）に戻す“復活”の生き物として描かれています。


シドニー・パウエル弁護士は、トランプ大統領の初期の側近「マイケル・フリン大統領補佐官」が、冤罪で有罪になりかけたとき、名乗り出て「逆転無罪」を勝ち取った凄腕弁護士です。

元連邦検察官でもあり、選挙後に「トランプ大統領弁護団」に自主的に加わったようです。

どうしてかというと、これまでの経験と知見から、今回の“不正選挙”の仕組みを見抜き、証拠をつかんだからです。

つまり、マイケル・フリン元大統領補佐官の裁判のときのように、「大逆転」が可能だと確信したからです。

でなければ、１１月１３日（日本時間１４日）の「FOXテレビ」のインタビューで、“不正を一掃する”という意味で「私は、クラーケンを解き放つ」といった言葉は、弁護士という立場上公言はできないのです。


彼女は、不正の根幹にあるのが「ドミニオン集計器」だと見抜いたゆえに名乗りでたようです。

事実、パウエル弁護士は、その分野を担当して、次々に不正の仕組みを発表しています。

また、ドミニオンの“アルゴリズム”（集計のプログラム型式）を解明したとも語っています。

「私は、根拠のないコメントはしない」とも語っています。

元連邦検察官ゆえに、アメリカの仕組みは熟知しています。


その見地から、今般の大統領選挙でなぜ大掛かりな“不正”が可能になったのか、なぜ不正を“チェック”する政府機能がはたらかなかったのか、すでに問題となる組織や人物を見抜いています。

“不正”にかかわった政府組織は、「ＦＢＩ」もそうですし、「司法」にもいますし、選挙のネット管理を行なう「ＣＩＳＡ」（米サイバーセキュリティー庁）などもそうなので、彼女は“解雇すべき”と公言しました。

職務を果たしておらず、逆にアメリカの“民主主義システム”に反逆していることになるからです。

事実、「米国土安全保障省」（DHS）の「CISA」の幹部ら数人に対して、「われわれの選挙におけるセキュリティーは素晴らしかった」などと、のうのうと“ウソ”を述べたことから、辞職をすすめられているようです。

そのように政府内の“大掃除”（クラーケン）は、すでにがはじまっています。

次は、彼女が「発表するのが待ち遠しい」と語る、今回の大統領選挙の不正を行なった民主党幹部ら関係者に対する「不正一掃」の“クラーケン”が、いよいよ後日、連邦最高裁で放たれていくことになるでしょう。


すでに、「証拠」は確実につかんでおり、今も「証拠は消防ホースから流れてくるように届いている」と述べていることから、“アメリカの良心”は覚醒し復活を遂げているようです。

「星のディレクション」からみましても、「精神意識の変革」のディレクションは、その影響圏の準備段階に入っていることをあらわしていることがわかります。

パウエル弁護士が、“クラーケン”という伝説上の生き物をもちいて表現したのは、今回の大統領選挙での不正の温床が、「ドミニオン投票器」や「サイトル社」また「スマートマティック社」（ソフトウェア）をはじめとした“ネットの闇”にあるためです。

それを“暴く”という意味で使ったといえます。

　
「aobamaru 7」という方が、Youtube にアップしていた「アメリカ大統領選挙」に関する“お笑い”（恐怖）ニュース動画をご紹介いたします。


https://www.youtube.com/watch?v=xxN9_-2WTVc

タイトル：【恐怖】全ての局で同じフレーズを言わされるよう操作脚本化されています
15,900 回視聴•2020/11/17




１分３８秒に編集された、アメリカの各ニュース番組をまとめたものです。

放送局や番組が異なるにもかかわらず、同じフレーズを語っている箇所を編集しています。

Youtube は、アメリカ時間で表示されますので、日本時間では本日１１月１８日（水）のアップですが、すでに１万６千回がカウントされています。


動画中に解説はなく、ただ各番組のニュース報道（英語）をマルチ画面を交えて流しているだけです。


内容は、「これは我々の民主主義にとって非常に危険なことです」（英語）という同じフレーズを各局が異口同音に述べていて、民主主義社会の“報道”らしからぬ「統制」されたものになっていて“笑え”ます。

もちろん、トランプ大統領が敗北を認めないことに対して語っているのですが、どうやら各テレビ局に「指示」がいっていて、自ら自由な「民主主義の放送局」ではないことを暴露しています。


まあ、日本のテレビ局も似たようなものでしょうか。

見ていないのでわかりませんが…。




■2020.11.21 追記

※日本語字幕版がアップされたようです。


https://www.youtube.com/watch?v=Dqk9K1l2qQ0

タイトル：字幕付き【恐怖】全ての局で同じフレーズを言わされるよう操作脚本化されています
4,632 回視聴•2020/11/19





※コメント欄には「“民主主義”を語るマスコミ報道自体に民主主義（自由）がない」といったむねの内容が多く書き込まれていました。

“ウソ”なのか“事実”なのかは、ご自身の耳目（じもく）で確かめられてください。

ご参考情報です。


選挙はまだ終わっていませんので、アメリカ合衆国政府が認定したものではありませんが、
トランプ大統領は、本日（現地時間１６日２２時５１分）「私は選挙に勝った！」と投稿しました。


日本時間だと、２０２０年１１月１７日（火）お昼１２時５１分のことです。

詳しくは存じあげませんが、当日の弁護団との会議によって、勝利の「確証」をえたのかもしれません。


原文は次のとおりです。

――――――――――――――――――――――――――――

Donald J. Trump
@realDonaldTrump

I WON THE ELECTION!

（!） Multiple sources called this election differently
10:51 PM Nov 16, 2020 Twitter for iPhone

―――――――――――――――――――――――――――――

　
※直接ツイッターを確認したのではなく「スクショ」からの情報です。

ツイッター社の警告文もついていますので本物のツイッター画面だと思われます。

　
ほとんど周知のお話ですが、中共が最も恐れているのは中国人民の“蜂起”です。

それは、いっとき頭の片隅においていただくとして、まるで隊列を組むかのように１１月１３日、ものすごい数の車の群れが、アメリカ全国からワシントンに向かう映像が流されていました。

彼らは、翌１４日、ワシントンD.C.で行なわれる「MILLION MAGA MARCH」への参加者です。

その多くはトランプ支持者ですが、「私たちは、ただ公平な選挙を望むだけだ」と答えています。

ホワイトハウス近くの「フリーダム・プラザ」周辺に集まった人数は、マスコミ発表では“１万人”とされて、なかには“数千人”と発表する記事もみかけましたが、そこに掲載されていた「画像」は、明らかに東京ドームを埋めつくす以上の参加者が写されていました。

記事を書いた記者は“シロウト”ではありません。

「画像」を見れば一目で「数万人」はいるとわかるものでした。

見出しでは“１万人”と書いたものの、事実がわかるようにそのような「画像」を掲載したようです。

ちなみに、ほかの記事では「５０万人」となっていました。

また、ホワイトハウスのケイリー・マケナニー報道官は、「１００万人」以上が集結したと述べています。

ワシントンD.C.だけではなく、ミシガン州などほかの地域でも同日行なわれていますので、総数は判定できません。

「フリーダム・プラザ」周辺に集まった人々は、ワシントンの中心部から「米国最高裁判所」までのあいだを整然と行進しました。

ことさらマスコミが取り上げるような“衝突”が起きたのは、行進解散後、人数が少なくなってからアンティアやＢＬＭらが、残っていた参加者に暴行をはたらいたものです。


それはともかく

この出来事は、先日のアンケートでも８５％の人々が、「時間がかかっても公正な選挙結果」を求めていることから、アメリカ国民の“民意”が示されたかたちです。

アメリカは、「民主主義」の国です。

国民の“自由”と“権利”が法のもとで認められてます。

そのため、この動きは「数理法則」から申し上げますと、詳細は省略いたしますが、トランプ大統領を「１数」とする「基本三数」３（４）数が整ったことを意味します。

それは、今後、現実的に“新たな事態”が生じていくことを“宇宙の法則”が象わしていることを意味します。


事実、政府内部にいて今般の大統領選挙にかんして“不正”に関与したり、立場を利用して“協力”した高官らの辞職がはじまっています。

これまでは、誰がどう関与したのかわからなかったのですが、弁護団らによる調査によっても、次々と“不正”にかかわった人物があぶりだされている現状です。

このような動きは、国民の大多数の“支持”が明らかになっていったこととも無縁ではありません。

立場上、やむをえず“不正”に加担してしまった人々が、「内部告発」にいたる事案も増えていくことでしょう。

さらには、“司法取引”によって中枢にいて“不正”を計画した人々が暴かれていくかもしれません。


「トランプ大統領」の強い“意志”がベースにあるのですが、一人では勝てないのです。

ですが、「ポンペオ国務長官」がついに声をあげました。

公の記者会見の場で、記者の質問に「トランプ政権の２期めへの移行がスムーズに進んでいる」と発表したのはご存じだと思います。

また、キリスト教団体を代表する「ペンス副大統領」をはじめ、共和党の幹部らやブッシュ元大統領も、トランプの法廷闘争の権利をみとめる声明を出し、共和党内部がまとまりました。

さらに、今般の「１００万人ＭＡＧＡ行進」による国民の支持が明らかになったことから、いっそう“不正摘出”の動きがではじめることになります。

それは、闘士「ジュリアーニ弁護士」や凄腕「パウエル弁護士」が、今後、発表していく“不正”の明確な証拠とともに大きな流れになっていきそうです。

　
すでにご存じのように、マスコミは大々的に「バイデン当選」を報道し続けました。

これは“マスコミ発表”にすぎず、正式には決まっていません。

こっけいなのは、民主党側の作戦も知らず、日本のマスコミがバカ正直に「バイデン当選」を報道し続けたことです。

日本で報道しても、作戦的に何の効果も関係もありません。


すでに当ブログに記事として書きましたように、１１月１３日をピークとしたこの前後、“宇宙波動”による「星のディレクション」は、「トランプ再選」を確定しました。

これは、宇宙この世界をつらぬく「数理法則」によってリーディングできます。

１１月１３日（日本時間１４日）には、アメリカのマスコミはいっせいに「全州の開票結果が確定した」として「バイデン当選」を報道しました。

しかし、当日はもちろん、本日１５日になっても、トランプは“敗北宣言”をしない姿勢をつらぬいています。

結局、彼らの「作戦」は失敗に終わりました。


トランプが「敗北宣言」をしない以上、すでに「世界大逆転の転換日」に書いたように、この前後を境に流れは逆転していき、トランプの勝利へとアメリカ社会も向かっていくからです。


その先にあるのは、「トランプ大逆転勝利」です。


テレビも見ないし、新聞も読まないので、自分で確認したわけではありませんが、日本では盛んに「バイデン当選」をマスコミ各社が取り上げているとか。

半歩譲って、そこまではいいとしても、聞くところによると「負けを認めないのはみっともない」とか「ＭＣ」や「コメンティター」が言っているとか…。

アホちゃう。

日本で言っても「作戦」に関係ないやん。

アメリカ資本や民主党サイドの「作戦」は、“バイデン当選”をマスコミを使って大々的に“報道”し、トランプに「敗北宣言」をさせることにありました。

彼らは大々的に不正を行っているので、司法が動き出す（実際にはすでに動いています）１４日以前にトランプから「敗北宣言」を引き出す必要がありました。

それで最後の大作戦として、１１月１３日（日本時間１４日）に「全州で開票結果が出そろう」などと「バイデン当選決定」を打ち出したのです。

事実、バイデン自ら声明で「敗北宣言」を出すよう催促しました。


残念ながら、トランプが「敗北宣言」をすることは、もはやありません。

なぜなら、「世界大逆転の転換日」の１３日が過ぎた以上、流れは“バイデン当選”から現実的に「トランプ勝利」へと変わっていくからです。

もっとも、トランプは敗北を認める気はもとよりなかったでしょう。

むしろ最後は勝つ気でいたのです。


にもかかわらず、アメリカのマスコミは、“トランプは４年後の２０２４年の再出馬を考えている”などと陽動作戦よろしく「フェイクニュース」を流すしまつです。


トランプは、不正は民主党の“お家芸”なので、最初から仕掛けてくるとよんでいました。

ただ、実際は想像以上だったといえます。

なぜなら、トランプの得票数が民主党の予想以上に大きく、民主党サイドは見栄も外聞もなく追加不正をせざるをえなくなり、それがかえってバレるキッカケにもなったからです。

結局、トランプの強さが際立った今回の大統領選挙でした。

事実上の「TRUMP LANDSLIDE」（トランプ地滑り的勝利）です。


“バイデン逮捕”のみならず、“民主党壊滅”の可能性さえ出てきました。

どこまで証拠をつかめるかにもよりますが、関連が明確になれば、大統領経験者をふくめて「共謀罪」（国家反逆罪）で逮捕されるかもしれません。

日本のマスコミは「アメリカの報道を流しただけ」と言い訳しそうですが、今回ばかりは“万死”にあたいします。

眠れない夜を過ごしているのは、一部の民主党幹部をはじめ関係者の皆さんになりそうな動きです。

　
どうやら日本のメディアは、日本の民族性が「魚宮」ということも一部にあって、どこか「バーチャル世界」の報道をしているようです。

アメリカの現実を報道していません。

もちろん「アメリカ大統領選挙」の報道もしていません。

まあ、報道の自由ですから、どんどんとやってもらえばいいのです。


アメリカでは、大統領選挙後、１０日間は司法など国家は“不介入”という慣習めいたものがあります。

そのため、この１０日間は、メディアはわがもの顔にやりたい放題で、“バイデン優勢”を伝え、既成事実化しようとしています。

なぜなら、１３日（日本時間では１４日）をすぎると、司法が本格的に介入してくるからです。

もっとも、司法の介入は、翌１４日～１５日は土日で休みなので、本格的な動きは来週月曜日１６日からになるでしょう。

日本時間では、翌１７日の火曜日からです。

そこからの本格介入なので、実際に報道に変化があらわれるのは、来週中頃以降２０日（金）前後からになるかもしれません。

ということで、最後のチャンスである１３日（日本１４日）に、マスコミは“全州の選挙結果が確定”したと、焦って報道を流しています。

大丈夫か？ マスコミ。


さて、昨日１３日に当ブログにアップいたしました「世界大逆転の転換日」に書きましたように、１３日をもって“宇宙波動”による「星のディレクション」において「トランプ再選」が確定しました。

あとは現実化の時間をおいて、それが後日、実際のものになっていくだけです。

「数理法則」を基礎理論とした宝瓶宮占星学からそうなのですが、アメリカの「現実社会」をみても、ここから「選挙の公正」を求める声と動きが広まっていくことになるでしょう。

そういったアメリカの「現実」を日本のマスメディア、すなわち朝日、毎日、東京などの新聞も、系列のテレビ局の報道班などはみていません。

彼らがみているのは、反トランプで親中や民主党支持またアメリカ資本に動かされたＣＮＮやＡＢＣやＣＢＳまた共同通信などの「マスコミ」しかみていないのです。

さらには、地方マスコミは、そういった中央のマスコミの記事を流すことしかできません。

結局、アメリカや大統領選の現場を取材して報道していないのです。

ほぼ全部がアメリカのマスコミ由来なので、“親亀コケたら皆コケた♪”となりかねません。


では、事実をお伝えいたします。

反トランプの中共やアメリカ資本をはじめとした民主党またマスコミが根本的に勘違いをしていることがあります。

彼らは、マルクス主義にのっとって「経済」（資本）や「情報」（弁証）が世界を動かすと「唯物的」（ゆいぶつてき）にとらえています。

そのため「アメリカ大統領選挙」で物理的（数字的）に不正を行ない、マスメディアで既成事実化することで勝利できると考えています。

それで、意のままに動く無能な「バイデン候補」を当選させようとしているのです。


しかし、アメリカに「建国の精神」があるのです。

それは、アメリカの民族性「射手宮」（トランプの月サイン：宮）につうじる“（宗教）精神”です。

「信教の自由」や「信じない自由」など「プロテスタンティズム」に基づきますが、具体的には「法の精神」すなわち“ジャスティス”（正義、公正）として現実化しています。

つまり、アメリカ国民や政府が、今般の「大統領選挙」は「建国の精神」に基づいた「公正」なものだと判定しないと、共和党支持者も民主党支持者も８５％のアメリカ国民が“当選者”と認めません。

マルクス主義は、物理的な“資本”や“利益誘導”（脅迫）のみによって現実を見る習性が身についていますので、「アメリカ建国精神」による「公正」を求める“心”を見失っていることが、「敗北」につながっていきます。

だれかが言ったように、「大統領を決めるのはマスコミ」ではありません。

それは、主権者である「アメリカ国民」であり、建国の精神にもとづく「司法」です。


トランプ大統領は、誰よりもそのことを第一義としていますので、いくら民主党が大々的で組織的な「不正選挙」をマスコミを巻き込んで行なっても、最初から“公正”と“司法”によって「勝つ」ことを知って、戦略を立てています。

そろそろ、日本のマスコミも気づかなければならないときが訪れようとしています。