クオリアルな社会に向かう歴史的ホロスコープ／宝瓶星学

例によって先回同様、草稿なので後日、内容をリライトする可能性があります。

トランプ米大統領はご存じのとおり「フェイク・ニュース」を流す米マスコミを信用していません。
当たり前です。

ＣＮＮをはじめ大手マスコミは、クリントン候補の大統領当選を既定路線として報道してきました。

逆に、政治経験も軍隊経験もないトランプに対しては泡沫候補の扱いで、予備選ですぐに消えると報道してきたのです。

要は、オバマ政権で国務長官をつとめたクリントンこそ次期大統領にふさわしく、確実に当選すると視聴者を誤解させ、トランプの悪評を流して敵対してきました。

そのような投票誘導があったにもかかわらず、トランプが大統領に当選します。

すると、今度はクリントン当選をうたった自分たちが正しく、トランプは間違っている、政策がおかしいと、大統領不適格者かのように「反トランプ・キャンペーン」を張りはじめました。

しかし、トランプは、自身に経験がないぶん、その道の専門家を活用して意見を聞く人材活用が上手です。

同じ双子宮生まれ（太陽）の国家元首で、どこぞの一党独裁国家の“権力者”とは異なります。
自由民主主義国の大統領らしく、適材をもって登用し適所でなければクビにしています。

米マスコミは、その姿を歪めて、トランプがワンマンかのように悪印象を植え付けています。

アメリカのマスコミまた金融界は、流浪の民だったユダヤ系が多いので、基本、グローバリストたちです。

しかしトランプは、「アメリカ・ファースト」をかかげ、国益に反するグローバリズムは否定しています。
なので、必ずしもマスコミや金融界の言うことを聞いているわけではないために、米マスコミはトランプを非難したり叩いています。

そういった状況なので、トランプは国内にマスコミや財閥系といった“敵”がいて、国外にも中国や北朝鮮また文在寅の韓国といった“敵”がいて、両方で戦わざるをえないのです。

幸い、日本の安倍政権とは良い関係なので、それが気にいらない中国や北朝鮮や韓国は日本のマスコミ界に浸入させている、いわゆる反日工作員をつかって、日米分断を図るために“安倍つぶし”にやっきになっています。

昨今、民族性「射手宮」のアメリカ国民は、海王星の下方矩（９０度）の星のディレクションを受けていますので、半分は「アメリカ理想主義」に流れ、現実を見抜けない人々がいます。

そういった人々が「フェイク・ニュース」を流す米マスコミに同調して反トランプに煽られ、そのようなデモ行動を、アメリカ国民の意見かのように報道しているわけです。

日本のマスコミも、“日米分断”のお先棒を担ぎ、そういったニュースを垂れ流すといった構造です。

しかし、一方では、昨今、土星が射手宮をトランシットしています。

こちらは、逆に、民族性「射手宮」のアメリカ国民に、「誤魔化すことのできない現実」を象わす土星の合（０度）のディレクションを投げかけています。

つまり、マスコミに踊らされずに、しっかりと事実を把握しているアメリカ国民も半数はいるわけです。
彼らは中立か、強いアメリカを目指すトランプを支持しています。

以上のような状況なので、トランプはマスコミを信用せず、自らツイッターによって情報を発信しています。
直接、有権者や国民に訴えているわけです。

マスコミは当然、自分のことは棚にあげて「大統領がツイッターなんて…」や「単語が間違っている…」など、荒さがしをします。

しかし、昨今のマスコミの現状をみると、ネットこそがもっとも「言論の自由」が保障された宝瓶宮時代のメディアになっています。

ネットは、万人に開かれているだけではなく、だれもが情報の発信ができます。
そういったツール（インフラ）なので、既存のマスコミにとっては“天敵”も同然です。

そのような事情は日本も同じで、ワイドショーしか見ないような４０代５０代の女性は、もっとも「反安倍キャンペーン」に踊らされて内閣支持率を下げているといったデータがあります。

逆に、テレビを見ない若者や、相応に見識のある人々は、ネットもふくめて両方の意見や主張や情報をチョイスして、自分の頭で判断するノウハウを身につけていますので比較的健全です。

さて、一連の「森友学園問題」や「加計学園問題」の根因は、誰がどうみても財務省（近畿局）や文科省また農水省といった役人の行政ミスや怠慢です。

それを行政のトップである内閣が負うのは当然ですが、前川元文科相次官のように元官僚自身が、自分や文科省の失策を棚にあげて、安倍内閣に対峙するのは自己矛盾でしかありません。

マスコミは、官僚や省庁から情報をもらえないと記事を書くことができませんので、財務省をはじめとした省庁の悪口は書きづらいのは当然として、安倍つぶしの“尖兵”をつとめる前川氏をよく調べもせずに援護するよう局の方針として「フェイク・ニュース」をくり広げています。

安倍氏の運勢は、今年２０１７年と来年２０１８年が正念場です。
ここを乗り越えて、新たな出発をしないと次がありません。

それは省庁や官僚の運勢も、実は同様なのです。

射手宮をトランシットする土星は、官僚や省庁を象わす「乙女宮」からみて、自ら出直しを図るべきディレクションをもたらしています。

なので、天秤宮の影響圏ながら乙女宮生まれ（太陽）の安倍首相と、官僚また省庁は類似のディレクションを受けており、“改革”と“潰しあい”をくり広げ、バトルを展開せざるをえない今年２０１７年になっています。


※約９年間にわたる「組織運営変革の深化」のディレクションは、今年２０１７年が中間の３年間の最後の年にあたります。
この３年間は、法体系を変える「再建計画と基盤整備」のディレクションのときで、法によって行政をつかさどる官僚や省庁は、出直しや改革を余儀なくされていく時期になっています。

しかし、大過なく過ごしたい官僚は、過去を踏襲する保守の傾向が強いので、法整備や改革を断行する“改革派”の安倍政権に敵対する側面をもちます。
とくに省庁の中の省庁といわれる財務省は、消費税１０％増税を安倍内閣によって棚上げにされているために、面従腹背の敵対関係にあり、役人やマスコミに手を回して、打倒安倍をはかっています。
つまり、我知らずとも「日米離間」の亡国の道に手をかしているのです。


以下、続く。