クオリアルな社会に向かう歴史的ホロスコープ／宝瓶星学

ワイドナショーで今回の松ちゃんこと松本人志は”ヘン”でした。

炎上中で有名なのは、指原へ「お得意の体を使って何とかする…」という松本のトンデモ発言ですが、その場はＭＣの東野がうまくわって入り、話をそらしました。

これに対して指原は、「松本人志が干されますように」とツィート。
すると松本は、「指原様～」と呼応して“泣き”を入れています。

今回のお話は、そこではありません。

同日のワイドナショーで松本は、「日本と韓国は同盟国じゃないですか、ありえないことですよね」と語ったことてす。

「正義のミカタ」のＭＣもつとめ、事情を知っているはずの東野は、「にいさん、日本と韓国は同盟国と違いまっせ」と訂正することなく、スルーしました。

韓国の一連の対応をみていればわかるとおり、文在寅の韓国は、日本を友好国とみていません。

事実、昨年、文在寅は、トランプ大統領に「日本と韓国は同盟国ではない」と語っています。
ウソかマコトか、トランプも理解を示したということす。

というように、「日米同盟」と「米韓同盟」は存在しても、三段論法のように、だから“日韓同盟”が存在するという話にはならないのです。

実際、韓国政府は日本を“敵対視”しています。

自称「徴用工賠償問題」にしても「火器管制レーダー照射事件」にしても、ご存じのとおりです。

日本は、“片思い”から一刻も早く目を覚まし、自主防衛を促進しなければなりません。

先月、「もはや韓国は“潜在敵性国家”を卒業し、敵対国として慎重に接していくべき事態です」と、１２月２２日の「潜在敵性国を卒業した韓国」と当ブログに書いたとおりです。

それは韓国サイドも同様で、おととい１月１５日に公表された韓国の「２０１８国防白書」に明白です。

国防白書から「北朝鮮の政権と北朝鮮軍は我々の敵」との記述がなくなりました。

国を名指しせず「侵略勢力を敵とみなす」と書き換えられ、文在寅の韓国にとっては、「主体思想」によって、日本など“侵略勢力”が敵であって、北朝鮮は敵ではないということです。

さらに、国防白書は、「中国との安保協力」を日本との協力関係よりも優先させています。
また、「北朝鮮の核ミサイルの驚異」という文言さえも削除しているのです。

字面からは、「北朝鮮は敵ではない」、「中国は韓国の味方である」という意味です。

では、日本はどう書かれているのでしょうか？

「協力していかなければならないパートナー」と、かろうじて記述されていますが、「自由民主主義と市場経済などの基本的な価値を共有」という文言は削除されました。

つまり、韓国は、市場経済の「自由民主主義」陣営ではなく、時代的に“ドロ舟”となった“共産党一党独裁”の「旧共産主義」（社会主義）陣営へ方向転換をしたと述べているわけです。

ここに、自称「徴用工問題」や「レーダー照射事件」で日韓が対立したまま、日本を敵対視しつづける理由があるわけです。

もっとも、日本政府も、昨年５月の「外交青書」で、韓国に見切りをつけています。

かつてあった「自由、民主主義、基本的人権などの基本的な価値を共有」といった内容も、「地域の平和と安定の確保などの利益の共有」といった内容も、「戦略的利益を共有する最も重要な隣国」といった文言もなくしました。

反日マスコミやコメンティターは、このような“解説報道”をしないので、まっちゃんのように、いまだに“韓国は日本の同盟国”といった勘違いをする人がいるわけです。

これに対して、安倍首相の動きは秀逸です。

今月、イギリスを訪問した安倍首相は、Ｐ１哨戒機などで“瀬取り”を監視する活動にイギリスも参加する確約をとりつけました。

また、フランスも参加することが決まりました。

つまり、日本を敵視して非難すれば誤魔化せるというものではなくなり、英仏を巻き込む国際的な戦略にでたのです。

もともと、アメリカ（ハワイ）はもちろんインドやオーストラリアと日本を結ぶ「セキュリティー・ダイヤモンド構想」の構築に成功した安倍政権ですが、これにイギリスとフランスなど「自由民主主義国家」がさらに加わって、北朝鮮や韓国また中国の国連条約違反に対処していく動きになったわけです。

韓国の日本への“敵対化”明言をはじめ、このような「組織運営変革の深化」のピークのディレクションによる出来事は、今後、ますます強まっていくことになります。

もはや、過去の社会概念を大きく転換していかなければならない時代なのです。