クオリアルな社会に向かう歴史的ホロスコープ／宝瓶星学

　
「マスコミ」が国家権力をチェックする「第４権力」といわれて久しくときがすぎました。

今や「アメリカ大統領選挙」の報道をみるまでもなく、マスコミの腐敗はいちじるしく、法のもとでの“公平”も社会の公器としての“正義”も失いました。

大半のワイドショー的な「デレビ報道」また「大手新聞」などは、その“最右翼”（最左翼）といえます。
　
今般の大統領選挙の日米の報道をみると、古い人ほどそうですが、「“真実”を伝えるマスコミ」といった先入観は、はやく捨てなければなりません。

生まれながらにネットの時代に育った若い人は、玉石混交のネット情報によって、既存の「マスコミ」のおかしさに気づいています。

もはや、「第４権力」といわれた「マスコミ」自体を“チェック”する、「主権在民」のもとに、良識ある一般国民のための自由な「情報発信媒体」が必要になりつつあります。


いつでも、どこでも、だれでも、容易にアクセスでき、自らの考えを自由に情報発信できる“ネット機能”が、やはり第一候補として挙げられるでしょう。


自由民主主義（議会制民主主義）の根幹は第１に「国民主権」です。

第２に「国家の三権」（立法、行政、司法の三権分立）があります。

そこに“国家主権のチェック機能”を名目に「第四権力」としてマスコミが戦後、左翼的な“反権力”として幅を効かすようになってきた過去の経緯があります。

しかし、もはや１９８９年の“宝瓶宮時代のビッグバン”とともにはじまった「ワールド・ワイド・ウェブ」（俗にいうネット）の発展と普及によって、恣意的な“反権力”のマスコミは不要です。

なぜなら、自分の左翼的な主義主張につごうがいいように「ウソ」を事実かのように報道しているからです。

今回の「アメリカ大統領選挙」に関するマスコミ報道は、それが如実にあらわれており、客観性を欠いています。

主権者たる「国民」に事実を伝えない“誘導報道”にすぎるのです。

法的にみても「大統領戦」は続いています。

今現在、まだ選挙結果は定まっていません。

事実、メキシコ大統領やロシアのプーチン大統領などは、「次のアメリカ大統領は決まっていない」として、バイデン候補への“祝福メッセージ”をまだ送っていません。

ほかの国が法的（客観的）にみて、言動を控えているにもかかわらず、日米の「マスコミ」は、“バイデン当選”を既成事実化しようと報道しています。

それどころか、現トランプ大統領に対して「言論封殺」さえ行なっている異常事態です。

オモテむきの“投票結果”がどうであろうと、選挙の正当性をふくめて“選挙人獲得数”が法的に最終確定しなければ、結果が決まらないのは常識だからです。

トランプが、“法的判断”によって負けを認めない以上、まだ選挙は続いています。

それを知らないはずがないマスコミは、“第４権力”の機能を駆使して、すでにバイデンに決まったかのように「ウソを垂れ流し続けている現状です。


それは、「ツイッター」や「フェイスブック」など大手資本のＳＮＳも同様です。

ウラ事情には触れませんが、アメリカの次は日本でも同様のことが起こりえます。

いえ、規模を問わなければ、すでに日本でも起きています。

マスコミが「国民」の「知る権利」を、“ニセ報道”で誘導しているのはご存じのとおりです。

“報道の自由”や“報道しない自由”とうそぶき、憲法でさだめられた「主権在民」や「国家の三権」を、中国が台頭してきた近年、とくにおびやかし続けているのです。

このような状態を“あたりまえ”ととらえ続けていると、いずれアメリカのようになります。

結局、良識的で「正しい情報」を伝えられる可能性をもった、玉石混交とはいえ「ネット」が重要になります。

“経営資本”に左右される大手ＳＮＳではなく、独自の「プラットフォーム」の構築が必要になりつつあります。

でなければ、ＳＮＳやマスコミを牛耳る一部の恣意的な“国際資本”によって、国民の「自由と権利」がネット上でも脅かされていきます。

事実、今般のアメリカ大統領選挙は、自由な意見のアップに規制がかかり、それらの“権力”によって個人も国も、情報が制限され、結局、最後に残る権力は「司法」のみになりつつあります。

アメリカの“良心”が続くのかどうかは、「アメリカ連邦最高裁」の公正な判断に委ねられる事態に陥っています。

そこに向かって現在も「戦い」を続けているのがトランプです。

トランプ陣営は、「ＷＥＢサイト」を立ち上げて「情報」を募っており、ことの次第はいずれ明らかになるでしょう。


いずれにしても、今後、日本でも同様の状態が起こらないともいえません。

そのために、第三者に関与されない「自由で良識的なネット環境」を今からでも構築しておくことが重要になります。

日本が“香港化”してからでは遅いからです。

将来の日本の子どもたちの自由な成長といきいきとした暮らしのためにも、「第４権力」をチェックするネット環境の構築はいまや喫緊（きっきん）の課題となっています。