クオリアルな社会に向かう歴史的ホロスコープ／宝瓶星学

マスコミやネットで、さかんに「日韓関係」が取りざたされています。

反日マスコミは、事態を矮小して日韓の関係かのように解説やコメントをしています。
そのため、どこか誤解を与え、ことの「真相」を見えにくくしてます。

「組織運営変革の深化」のディレクションが、最後の３年間（２０１８年～２０２０年）をむかえ、そのピークの時期が訪れつつある今日、世界また国家的な組織運営の変化からみていかないと、日本がなぜそういった対応したのか、理解しにくくなります。

すでにご存じのかたも多いのですが、韓国を「ホワイト国」からの優遇解除を決定し、一般国なみににもどしたのも、国際関係からみれば理由があきらかになります。

ＶＸガスやウラン濃縮に使われる「エッジングガス」（フッ化水素）を一例にあげますと、日本の製品が高品質でシェアを占めることから、核ミサイル開発を進める北朝鮮や北とそれを共有するイランも、またサムスンが工場を置く中国にも、秘密裏に韓国経由で横流しされている現状が明かになったからです。

韓国自身もすでに認めていますが、文在寅政権になって輸入量が急増したために、「ホワイト国」規定にもとづいて、なぜ増えたのか再三再四、韓国に理由をたずねたにもかかわらず、一度も話し合いに応じてきませんでした。

また、アメリカも、いったいどこからウラン濃縮に必要な戦略物資が、北朝鮮やイランに流れているのかを調べると、最初に日本が疑われますが、日本でも中国でもなく結局、日本から輸入している「韓国」であることがわかったのです。

つまり、世界に核兵器を増産させ、核保有国家誕生の手助けをしているのが文在寅韓国政権でした。

それゆえ日本は、世界の秩序維持のために「ホワイト国」からの優遇解除をしたのです。

Ｇ２０までに、韓国からの回答を求めていたのですが、回答をえることができず、その後に実施に踏み切りました。

それが、いわゆる徴用工問題の賠償現金化の時期と重なったのです。

そのため、文在寅政権はこれ幸いと、日本が報復したと「日韓関係」かのように国民をあおりました。

自分たちの非を棚にあげて、都合がいいように反日運動につなげたわけです。

文在寅韓国政権というのは、世界的にみればテロ支援政権であり、文在寅政権自体を「テロ指定国家」にしてもおかしくないほど、武力肯定の共産主義思想をもって、ウラでは日米など自由民主主義体制に敵対しているのが、その本性です。

ただ文在寅政権も、急激にそれを行なったり、自ら行なうと、大統領職を失いかねないために、日本やアメリカが韓国の非道な対応に見かねて、アクションを起こすたびに、それにこじつけて「日本のせいだ」「アメリカのせいだ」と利用して、着々と韓国共産化（南北統一）にむけた反日や反米のアナウンスを国民や世界に向けて発しています。

なので、ことの本質は、日韓関係ではなく文在寅政権の妄想が問題の根底にあり、国際問題であると同時に韓国自身の問題になっています。

結局、日本の問題ではありません。

日本が何をやっても、それにこじつけて共産主義また南北統一の主体思想にひた走ります。

つまるところ、かろうして民主主義を残している韓国の国民が、どのように選択するかの問題であり、文在寅や親北シンパが流す反日反米のデマゴーグに惑わされずに、正しい判断や選択をできるかどうかが、自らの国の今後の命運を決定します。

もし、それができない場合、日本はもちろんアメリカは軍事力に頼らずとも、一瞬で韓国を崩壊させ国際的な孤立に陥らせることが可能です。