松井府知事 VS 米山県知事
2018.01.21
なんというべきか、知事どうしのバトルが勃発。
単なるバトルならこれまでもありましたが、今回は訴訟に至った点で“前代未聞”。
原因は、“悪評”高い米山新潟県知事のツイート。
アメリカのトランプ大統領の“過激”ツイートは有名ですが、トランプの場合は、CNNをはじめとした一部マスコミが“フェイク・ニュース”を流して正しい情報を伝えないので、自らの国政や外交について発信しているものです。
ですが、米山知事のツイートは、新潟県政以外のことで著名人を非難する点で異なります。
県政以外のことを書くのがわるいわけではありませんが、県議会などから「“場外バトル”は新潟の評判を落とすのでやめてほしい」といわれる始末。
これには、ご本人も「じゅうぶん留意する」と答えたものの、その舌の根もかわかないうちに、今度は松井大阪府知事に対して非難のツイートをしました。
いわく、「異論を出したものをたたきつぶし、党への恭順を誓わせて、その従順さに満足する」といった内容で、昨年10月にツイートしたものです。
これがバトルの原因。
松井知事から「根拠を示してほしい」というリツイートがされたものの、のらりくらりと、ああいえばこういうといった自己正当化ばかりで、2~3か月間ほどやりとりしたようです。
ですが、ラチがあきません。
結局、松井知事は、法律顧問の橋下徹氏とも相談のうえ、550万円の損害賠償訴訟を起こしたようです。
で、実際はどうなのか、米山県知事(1967年9月8日、現魚沼市生まれ)のホロスコープを出してみました。
ポイントは、次の2点。
第1点。
このかた、ほとんど“おビョーキ”です。
いやおうなく人様に口ゲンカ(口論)をふっかけざるをえないという“ビョーキ”もち。
なので、簡単にはなおりません。
第2点。
坊主憎けりゃ袈裟まで憎いという怨念持ち。
かつて日本維新の会に所属していたことがあって、維新の会前代表の橋下徹氏ともバトルをし、橋下氏から例の調子でこき下ろされています。
このときのことが念頭にあって、その仕返しを兼ねて松井知事を非難する投稿をしたもので、上述の「党への恭順を誓わせて…」云々というのは、半分は橋下氏にもあてたものです。
この構図、どこかでみたことあると思ったら、例の「加計学園問題」と同じ。
森川元文科事務次官が、安倍首相を批判したのと同じで、お門違いの“怨み節”の構図です。
彼もやはり「官邸」に対する“怨み”があって、それが俗にいう“ゲスの勘ぐり”から安倍首相を落とし入れようと口火をきったものでした。
両名とも、そういった「執念」をもちつつ「怨み」をはらそうとする「地位」や「学歴」があるタイプになっています。
要は、二人とも最近、流行のことばで言えば“頭のいいバカ”です。(失礼)
いるんですよね。
「学校のテスト」だけは点がいいのですが、総合的な知力や見識はそうでもないというタイプ。
その証拠に、米山県知事ご自身が「私は人間性はさておき頭は悪くはないので(笑)」とツイートしています。
ほんとうに頭のいい人はそんなツイートはしません。
なので、「こんな頭の悪い知事をもって新潟は大丈夫か?」と橋下氏からもこき下ろされる始末。
結局、ホロスコープ(出生天球図)からみえてきたのは、「異論を出したものをたたきつぶし、党への恭順を誓わせて、その従順さに満足する」というのは、米山県知事自身にそういった要素があるためにほかなりません。
なので、つい松井府知事もそうなのだと、橋下氏と重ね合わせて“筆”がすべったという顛末です。
単なるバトルならこれまでもありましたが、今回は訴訟に至った点で“前代未聞”。
原因は、“悪評”高い米山新潟県知事のツイート。
アメリカのトランプ大統領の“過激”ツイートは有名ですが、トランプの場合は、CNNをはじめとした一部マスコミが“フェイク・ニュース”を流して正しい情報を伝えないので、自らの国政や外交について発信しているものです。
ですが、米山知事のツイートは、新潟県政以外のことで著名人を非難する点で異なります。
県政以外のことを書くのがわるいわけではありませんが、県議会などから「“場外バトル”は新潟の評判を落とすのでやめてほしい」といわれる始末。
これには、ご本人も「じゅうぶん留意する」と答えたものの、その舌の根もかわかないうちに、今度は松井大阪府知事に対して非難のツイートをしました。
いわく、「異論を出したものをたたきつぶし、党への恭順を誓わせて、その従順さに満足する」といった内容で、昨年10月にツイートしたものです。
これがバトルの原因。
松井知事から「根拠を示してほしい」というリツイートがされたものの、のらりくらりと、ああいえばこういうといった自己正当化ばかりで、2~3か月間ほどやりとりしたようです。
ですが、ラチがあきません。
結局、松井知事は、法律顧問の橋下徹氏とも相談のうえ、550万円の損害賠償訴訟を起こしたようです。
で、実際はどうなのか、米山県知事(1967年9月8日、現魚沼市生まれ)のホロスコープを出してみました。
ポイントは、次の2点。
第1点。
このかた、ほとんど“おビョーキ”です。
いやおうなく人様に口ゲンカ(口論)をふっかけざるをえないという“ビョーキ”もち。
なので、簡単にはなおりません。
第2点。
坊主憎けりゃ袈裟まで憎いという怨念持ち。
かつて日本維新の会に所属していたことがあって、維新の会前代表の橋下徹氏ともバトルをし、橋下氏から例の調子でこき下ろされています。
このときのことが念頭にあって、その仕返しを兼ねて松井知事を非難する投稿をしたもので、上述の「党への恭順を誓わせて…」云々というのは、半分は橋下氏にもあてたものです。
この構図、どこかでみたことあると思ったら、例の「加計学園問題」と同じ。
森川元文科事務次官が、安倍首相を批判したのと同じで、お門違いの“怨み節”の構図です。
彼もやはり「官邸」に対する“怨み”があって、それが俗にいう“ゲスの勘ぐり”から安倍首相を落とし入れようと口火をきったものでした。
両名とも、そういった「執念」をもちつつ「怨み」をはらそうとする「地位」や「学歴」があるタイプになっています。
要は、二人とも最近、流行のことばで言えば“頭のいいバカ”です。(失礼)
いるんですよね。
「学校のテスト」だけは点がいいのですが、総合的な知力や見識はそうでもないというタイプ。
その証拠に、米山県知事ご自身が「私は人間性はさておき頭は悪くはないので(笑)」とツイートしています。
ほんとうに頭のいい人はそんなツイートはしません。
なので、「こんな頭の悪い知事をもって新潟は大丈夫か?」と橋下氏からもこき下ろされる始末。
結局、ホロスコープ(出生天球図)からみえてきたのは、「異論を出したものをたたきつぶし、党への恭順を誓わせて、その従順さに満足する」というのは、米山県知事自身にそういった要素があるためにほかなりません。
なので、つい松井府知事もそうなのだと、橋下氏と重ね合わせて“筆”がすべったという顛末です。
冬季五輪と北朝鮮“攻撃”
2018.01.18
3週間後の2月9日、韓国の平昌で冬季オリンピックが開催されます。
当初、文在寅大統領の共同開催や参加の呼びかけに無回答だった北朝鮮が、先ごろ「参加してもよい」と表明し、条件等をめぐって南北対話が行なわれました。
核ミサイル開発を続ける北朝鮮にとって、各国からの制裁が厳しさを増すなか、「融和イメージ」の演出でもあり、「核ミサイル」開発の時間稼ぎでもあるのは当然ながら、実は「平昌オリンピック」を“人質”にとった「自国防衛」です。
いつものことながら、世界の空気を読めない“ウリ、ウリ”した「ワタシ・ファースト」の半島の民族性によって、それぞれに思惑を秘めたこの時期の手前勝手な「南北対話」なのですが、歴史的にみると、こういった状況こそ、結果的にはだいたい半島とその周辺を危機に巻き込みます。
わかりやすい構図でたとえれば、“暴対法”によって存続があやうくなったキンさん一家が、周囲から孤立気味で財政もきびしいお隣りのブンさん一家に近づいているようなもので、ブンちゃんはホイホイと口車にのってことを進めています。
“内戦”の構図は、ひとつも変わっておらず、もはや“平和の祭典”とは名ばかりの「平昌オリンピック」の政治利用がすすむ半島情勢です。
結果、それでうまくいくはずがありません。
結局のところ、過去には西洋列強の東アジア侵出を食い止めるために、朝鮮の内紛を治めるかたちで日本が「日清・日露」の両戦争を戦わざるをえなかったように、現在の日米同盟も半島情勢に巻き込まれつつあります。
河野外相をふくめ安倍政権は、韓国・北朝鮮と距離をとっていますが、賢い判断です。
いずれ巻き込まれますので、今は国民の安全のために「防衛力」の強化を図るときで、その整備が相応ながら先に整うか、それとも巻き込まれてしまうのが先かといった、「時間勝負」をしている“緊迫”した時期が昨今です。
そういった半島情勢の間隙をぬって、海洋侵出を企てる中国が、あちこちにちょっかいを出していますので、“日露戦争”の引き金となった“日清戦争”のときの“旧ロシア”のように、“漁夫の利”を得ようと虎視眈々と尖閣をはじめ日本近隣を狙っているのが今の中国です。
なので半島情勢もそうですが、重要なのは“旧ロシア”ならぬ現在の中国です。
状況を打開するには北朝鮮問題にカタをつけなければなりません。
中国の海洋侵出一本に的を絞るのが、日米英をはじめとした自由主義国にとって最適なのですが、中国はそうはさせじと、ウラで北朝鮮問題の引き伸ばしを図っている現状です。
ということで、「孫子の兵法」ならぬ“敵”のウラをかくには、「平昌オリンピック」の最中に北朝鮮が“仕掛け”てきますので、その“瞬間”にアメリカが口実をもって北朝鮮を“一瞬”のうちに叩くことです。
マティス米国防長官の“戦略戦術”とトランプの“英断”がそろえば、それが可能です。
平昌オリンピックの開催中こそが、紙一重ながらチャンスです。
もし、そうでなくても緊迫した五輪開催になります。
当初、文在寅大統領の共同開催や参加の呼びかけに無回答だった北朝鮮が、先ごろ「参加してもよい」と表明し、条件等をめぐって南北対話が行なわれました。
核ミサイル開発を続ける北朝鮮にとって、各国からの制裁が厳しさを増すなか、「融和イメージ」の演出でもあり、「核ミサイル」開発の時間稼ぎでもあるのは当然ながら、実は「平昌オリンピック」を“人質”にとった「自国防衛」です。
いつものことながら、世界の空気を読めない“ウリ、ウリ”した「ワタシ・ファースト」の半島の民族性によって、それぞれに思惑を秘めたこの時期の手前勝手な「南北対話」なのですが、歴史的にみると、こういった状況こそ、結果的にはだいたい半島とその周辺を危機に巻き込みます。
わかりやすい構図でたとえれば、“暴対法”によって存続があやうくなったキンさん一家が、周囲から孤立気味で財政もきびしいお隣りのブンさん一家に近づいているようなもので、ブンちゃんはホイホイと口車にのってことを進めています。
“内戦”の構図は、ひとつも変わっておらず、もはや“平和の祭典”とは名ばかりの「平昌オリンピック」の政治利用がすすむ半島情勢です。
結果、それでうまくいくはずがありません。
結局のところ、過去には西洋列強の東アジア侵出を食い止めるために、朝鮮の内紛を治めるかたちで日本が「日清・日露」の両戦争を戦わざるをえなかったように、現在の日米同盟も半島情勢に巻き込まれつつあります。
河野外相をふくめ安倍政権は、韓国・北朝鮮と距離をとっていますが、賢い判断です。
いずれ巻き込まれますので、今は国民の安全のために「防衛力」の強化を図るときで、その整備が相応ながら先に整うか、それとも巻き込まれてしまうのが先かといった、「時間勝負」をしている“緊迫”した時期が昨今です。
そういった半島情勢の間隙をぬって、海洋侵出を企てる中国が、あちこちにちょっかいを出していますので、“日露戦争”の引き金となった“日清戦争”のときの“旧ロシア”のように、“漁夫の利”を得ようと虎視眈々と尖閣をはじめ日本近隣を狙っているのが今の中国です。
なので半島情勢もそうですが、重要なのは“旧ロシア”ならぬ現在の中国です。
状況を打開するには北朝鮮問題にカタをつけなければなりません。
中国の海洋侵出一本に的を絞るのが、日米英をはじめとした自由主義国にとって最適なのですが、中国はそうはさせじと、ウラで北朝鮮問題の引き伸ばしを図っている現状です。
ということで、「孫子の兵法」ならぬ“敵”のウラをかくには、「平昌オリンピック」の最中に北朝鮮が“仕掛け”てきますので、その“瞬間”にアメリカが口実をもって北朝鮮を“一瞬”のうちに叩くことです。
マティス米国防長官の“戦略戦術”とトランプの“英断”がそろえば、それが可能です。
平昌オリンピックの開催中こそが、紙一重ながらチャンスです。
もし、そうでなくても緊迫した五輪開催になります。
三橋氏のDVの可能性
2018.01.09
ちょっと変わった経済評論家の三橋氏(48)が今年2018年1月6日に逮捕されていたことがわかりました。
ちなみに、“ちょっと変わった”というのは、個人的な感想で、「なんか危ないなぁ」という雰囲気というか、評論の内容にもどこかおかしさを感じていたからです。
ということで、最初の1~2回ほど記事を読んだていどで、以降、ほとんど目をとおしていません。
ただし一般的にはフォロワーも多く相応に評価されているようです。
それはそれとして、逮捕の容疑は前日の5日に、自宅で10代の妻を転倒させたり、顔を平手で殴ったり、腕に噛みついたということですが、ご本人は否定しているようです。
もっとも、50歳近い男性が、たいして世間を知らないような10代の女性を妻にすること自体、だれかが言うように、もはや“犯罪”に近いのかもしれません。
両者が合意であれば法的に問題はないのですが、昨年も夫婦ゲンカで2回ほど通報があったということで、このときは被害届が出されておらず逮捕にはいたっていません。
さはさりながら、今回、ご本人は容疑を否定していますので、ホロスコープ(出生天球図)から彼の「結婚夫婦運」を調べてみました。
1969年11月22日、熊本生まれで、“いい夫婦”の日ですが、そうはなっていません。
気の強い嫁さんをもらう運勢もそうですが、三橋容疑者自身が外づらはいいけれども、家庭では厳しいタイプです。
情愛に欠ける面があって、言葉だけにとどまるか実際に手をあげるかはともかく、暴力的なところのある運勢になっています。
なので、彼の妻になる人は、だいたい病気やケガをするといった、うれしくない「妻運」をもっています。
あくまでもホロスコープ(出生天球図)からそのようにリーディングできるということで、このまま調査が続行されれば、腕の歯型などから、すぐに明らかになるのではないでしょうか。
もっとも、そういった“性癖”ならお話は少々複雑になるかもしれませんが、いずれにしても“要注意”の人物だと思ったのは相応に的を射ていたようです。
ちなみに、三橋氏は国の借金1000兆円は全部デタラメといった主旨から、『財務省が日本を滅ぼす』という本を上梓したそうですが、ご本人いわく、「財務省(とつるんだマスコミ)から狙われる」と“予言”めいたことを語っていたそうです。
実際、元官僚で著名な某経済学者は、財務省(マスコミ)から“仕返し”をされていますが、三橋容疑者の場合、家庭問題とはいえ、れっきとした傷害事件でもありますので、マスコミ沙汰になったのは、著名人でもあることから、“自業自得”だといえます。
ちなみに、“ちょっと変わった”というのは、個人的な感想で、「なんか危ないなぁ」という雰囲気というか、評論の内容にもどこかおかしさを感じていたからです。
ということで、最初の1~2回ほど記事を読んだていどで、以降、ほとんど目をとおしていません。
ただし一般的にはフォロワーも多く相応に評価されているようです。
それはそれとして、逮捕の容疑は前日の5日に、自宅で10代の妻を転倒させたり、顔を平手で殴ったり、腕に噛みついたということですが、ご本人は否定しているようです。
もっとも、50歳近い男性が、たいして世間を知らないような10代の女性を妻にすること自体、だれかが言うように、もはや“犯罪”に近いのかもしれません。
両者が合意であれば法的に問題はないのですが、昨年も夫婦ゲンカで2回ほど通報があったということで、このときは被害届が出されておらず逮捕にはいたっていません。
さはさりながら、今回、ご本人は容疑を否定していますので、ホロスコープ(出生天球図)から彼の「結婚夫婦運」を調べてみました。
1969年11月22日、熊本生まれで、“いい夫婦”の日ですが、そうはなっていません。
気の強い嫁さんをもらう運勢もそうですが、三橋容疑者自身が外づらはいいけれども、家庭では厳しいタイプです。
情愛に欠ける面があって、言葉だけにとどまるか実際に手をあげるかはともかく、暴力的なところのある運勢になっています。
なので、彼の妻になる人は、だいたい病気やケガをするといった、うれしくない「妻運」をもっています。
あくまでもホロスコープ(出生天球図)からそのようにリーディングできるということで、このまま調査が続行されれば、腕の歯型などから、すぐに明らかになるのではないでしょうか。
もっとも、そういった“性癖”ならお話は少々複雑になるかもしれませんが、いずれにしても“要注意”の人物だと思ったのは相応に的を射ていたようです。
ちなみに、三橋氏は国の借金1000兆円は全部デタラメといった主旨から、『財務省が日本を滅ぼす』という本を上梓したそうですが、ご本人いわく、「財務省(とつるんだマスコミ)から狙われる」と“予言”めいたことを語っていたそうです。
実際、元官僚で著名な某経済学者は、財務省(マスコミ)から“仕返し”をされていますが、三橋容疑者の場合、家庭問題とはいえ、れっきとした傷害事件でもありますので、マスコミ沙汰になったのは、著名人でもあることから、“自業自得”だといえます。
「脱亜入欧」→「脱欧入亜」
2018.01.07
明治時代の日本は「脱亜入欧」がさけばれました。
1万円札の肖像や『学問のススメ』などで知られる福沢諭吉は、明治18年に「脱亜論」を執筆(当時は無署名)。
その概要は、「不幸なるは近隣に国あり」と、大陸“支那”や半島“朝鮮”といった旧体質の国家が、日本の隣にあることを不幸と表明し、「われは心においてアジア東方の悪友を謝絶するものなり」と、“支那”や“朝鮮”とは関係をもたないとまで述べています。
だいたい歴史的にみても“小中華”を自負する半島(今の韓国、北朝鮮)とかかわると、日本はロクなことがありません。
明治時代の「日清戦争」や「日露戦争」も、勝ったからいいものの、未成熟な半島のイザコザや侵略危機に日本が“巻き込まれた”もので、もし朝鮮が精神的にも国家的にも自立した国であれば、日本は両戦争を戦う必要性がなかったといえます。
それはともかく、アメリカ抜きの11か国による「TPP」(環太平洋パートナーシップ協定)は、昨年2017年11月に大筋合意(カナダは否定)に至りました。
このTPPに先の国民投票でEU(欧州連合)離脱を決めたイギリスが、なんと参加を検討していることを、明治日本の「脱亜入欧」ならぬ、現代イギリスの「脱欧入亜」と表現した記事がありました。
産経のWEBニュース(読んではいない)なのですが、なかなかのいいセンスです。
福沢諭吉の「脱亜論」や、西洋から学ぶという「脱亜入欧」の時代、明治35年(1902年)に日本は「日英同盟」を結びます。
現在でいえば日米同盟にひってきするものといえるほど英国に国力があった時代です。
当時は、ロシア帝国の南下を警戒して西のイギリスと東の日本とで同じ「海洋国家」どうし、強力な艦隊をもって結んだ同盟です。
現在、日英共同で戦闘機の最新鋭ミサイルを開発していますが、中国の南シナ海侵出や海洋侵出を警戒して「日英同盟」の復活もとりざたされています。
そういったこともあって、今日のイギリスの動きを「脱欧入亜」と表現したものだといえます。
もちろん、先の政権で真っ先に中国のAIIB(アジアインフラ投資銀行)に参加表明したイギリスなので、そういったこともかかわっているかもしれませんが、今のメイ政権は、逆に中国を警戒していますので、南シナ海の交易ルートが中国によって閉ざされかねないことのほうが心配だといえます。
かつて、今はなき初代国連大使の加瀬俊一氏は、吉田茂元首相ら歴代外務大臣の秘書官をつとめたことでも知られますが、氏の晩年、お住まいの鎌倉のご自宅におうかがいしたとき、「日英同盟」を高く評価しておられました。
海人族の日本でもあり、海洋国家どうしが手を結ぶことは、理にかなっているとのことです。
1万円札の肖像や『学問のススメ』などで知られる福沢諭吉は、明治18年に「脱亜論」を執筆(当時は無署名)。
その概要は、「不幸なるは近隣に国あり」と、大陸“支那”や半島“朝鮮”といった旧体質の国家が、日本の隣にあることを不幸と表明し、「われは心においてアジア東方の悪友を謝絶するものなり」と、“支那”や“朝鮮”とは関係をもたないとまで述べています。
だいたい歴史的にみても“小中華”を自負する半島(今の韓国、北朝鮮)とかかわると、日本はロクなことがありません。
明治時代の「日清戦争」や「日露戦争」も、勝ったからいいものの、未成熟な半島のイザコザや侵略危機に日本が“巻き込まれた”もので、もし朝鮮が精神的にも国家的にも自立した国であれば、日本は両戦争を戦う必要性がなかったといえます。
それはともかく、アメリカ抜きの11か国による「TPP」(環太平洋パートナーシップ協定)は、昨年2017年11月に大筋合意(カナダは否定)に至りました。
このTPPに先の国民投票でEU(欧州連合)離脱を決めたイギリスが、なんと参加を検討していることを、明治日本の「脱亜入欧」ならぬ、現代イギリスの「脱欧入亜」と表現した記事がありました。
産経のWEBニュース(読んではいない)なのですが、なかなかのいいセンスです。
福沢諭吉の「脱亜論」や、西洋から学ぶという「脱亜入欧」の時代、明治35年(1902年)に日本は「日英同盟」を結びます。
現在でいえば日米同盟にひってきするものといえるほど英国に国力があった時代です。
当時は、ロシア帝国の南下を警戒して西のイギリスと東の日本とで同じ「海洋国家」どうし、強力な艦隊をもって結んだ同盟です。
現在、日英共同で戦闘機の最新鋭ミサイルを開発していますが、中国の南シナ海侵出や海洋侵出を警戒して「日英同盟」の復活もとりざたされています。
そういったこともあって、今日のイギリスの動きを「脱欧入亜」と表現したものだといえます。
もちろん、先の政権で真っ先に中国のAIIB(アジアインフラ投資銀行)に参加表明したイギリスなので、そういったこともかかわっているかもしれませんが、今のメイ政権は、逆に中国を警戒していますので、南シナ海の交易ルートが中国によって閉ざされかねないことのほうが心配だといえます。
かつて、今はなき初代国連大使の加瀬俊一氏は、吉田茂元首相ら歴代外務大臣の秘書官をつとめたことでも知られますが、氏の晩年、お住まいの鎌倉のご自宅におうかがいしたとき、「日英同盟」を高く評価しておられました。
海人族の日本でもあり、海洋国家どうしが手を結ぶことは、理にかなっているとのことです。
中国、対日軟化戦略のウラ
2018.01.03
安倍首相と会談してきても“ニコリ”ともしなかった習近平が「笑い」ました。
昨年2017年11月の日中首脳会談でのことです。
お人好しの日本人は、「習さんが笑った」と大喜び。
中国のいつもの手です。
一般的には、昨年10月の共産党大会で習近平体制を固めることができた余裕だとか推測されているようです。
中国国内でも“厳韓”に対して“融日”への転換がみられ、中国人民の対日好感度がアップしています。
ひるがえって日本をみても、対中好感度がアップしているようです。
また、二階幹事長が3,000人近くを引き連れて昨年12月末に訪中し、習主席と会談、アフリカの日中共同支援の方針などを打ち出していることからも、“中国への危機感”がうすらいできている昨今です。
テレビでおなじみの石平氏の言葉を借りるまでもありませんが、油断したらいけません。
対日融和には、おそろしい“ウラ”があるからです。
近年中国は、「AIIB」(アジアインフラ投資銀行)や「一帯一路」構想などを打ち出して華々しく“大国然”とした拡張路線をひけらかしていますが、実は、ほとんどが口先ばかりで技術的にも経済的にも実体がともなわないのが実状です。
にもかかわらず、南シナ海の軍事覇権を確実なものにするために、空母4隻の建造を計画し推し進めています。
中国のいつもの戦略で、南シナ海でアメリカに対抗できる空母4隻体制が整うまでは、“宥和政策”(ほほえみ外交)を推し進めますが、4隻体制が整うと一転、南シナ海のみならず尖閣奪取に動き出す壮大な戦略が秘められています。
ただ単に、空母だけを建造すればよいというのではないため「空母打撃群」を構築するためには、膨大な軍事費が必要になります。
そのため中国がすすめているAIIBやアフリカ支援などの経費の大部分を日本との協力でまかなってもらい、浮いたお金を「空母打撃群」の建造にあてようという隠された腹づもりがあります。
そのための一時的な方針転換なので、日本人が「中国と仲良くできる」なんて喜んでいると、数年後には、本来の対日政策にもどって、軍事的覇権国家の牙をむき出しにします。
なので現状のままでは「ヌカよろこび」だったことを思い知ることになりますので、賢い日本政府は、これを逆手にとって、日本版「巡航ミサイル」の国内開発はもちろん、各国と手を組んで“中国解体(解放)”へとむかわせる手を打たなければなりません。
そういった国家の危急存亡の「分水嶺」となる3年間を迎えています。
昨年2017年11月の日中首脳会談でのことです。
お人好しの日本人は、「習さんが笑った」と大喜び。
中国のいつもの手です。
一般的には、昨年10月の共産党大会で習近平体制を固めることができた余裕だとか推測されているようです。
中国国内でも“厳韓”に対して“融日”への転換がみられ、中国人民の対日好感度がアップしています。
ひるがえって日本をみても、対中好感度がアップしているようです。
また、二階幹事長が3,000人近くを引き連れて昨年12月末に訪中し、習主席と会談、アフリカの日中共同支援の方針などを打ち出していることからも、“中国への危機感”がうすらいできている昨今です。
テレビでおなじみの石平氏の言葉を借りるまでもありませんが、油断したらいけません。
対日融和には、おそろしい“ウラ”があるからです。
近年中国は、「AIIB」(アジアインフラ投資銀行)や「一帯一路」構想などを打ち出して華々しく“大国然”とした拡張路線をひけらかしていますが、実は、ほとんどが口先ばかりで技術的にも経済的にも実体がともなわないのが実状です。
にもかかわらず、南シナ海の軍事覇権を確実なものにするために、空母4隻の建造を計画し推し進めています。
中国のいつもの戦略で、南シナ海でアメリカに対抗できる空母4隻体制が整うまでは、“宥和政策”(ほほえみ外交)を推し進めますが、4隻体制が整うと一転、南シナ海のみならず尖閣奪取に動き出す壮大な戦略が秘められています。
ただ単に、空母だけを建造すればよいというのではないため「空母打撃群」を構築するためには、膨大な軍事費が必要になります。
そのため中国がすすめているAIIBやアフリカ支援などの経費の大部分を日本との協力でまかなってもらい、浮いたお金を「空母打撃群」の建造にあてようという隠された腹づもりがあります。
そのための一時的な方針転換なので、日本人が「中国と仲良くできる」なんて喜んでいると、数年後には、本来の対日政策にもどって、軍事的覇権国家の牙をむき出しにします。
なので現状のままでは「ヌカよろこび」だったことを思い知ることになりますので、賢い日本政府は、これを逆手にとって、日本版「巡航ミサイル」の国内開発はもちろん、各国と手を組んで“中国解体(解放)”へとむかわせる手を打たなければなりません。
そういった国家の危急存亡の「分水嶺」となる3年間を迎えています。
夢みる「スーパームーン」
2018.01.02
本日1月2日は、「スーパームーン」。
しかも、月本来のサイン(宮)である「蟹宮の月」です。
その正反対のサイン(宮)の山羊宮に太陽があって、月と衝(オポジション=180度)をとり、近地点の月なのでスーパームーンです。
要は、地球にもっとも近い満月なので、ふだんよりも大きくみえます。
占星学的には、スーパームーンにもいろいろありますが、本日2日のスーパームーンは、「夢」をみるに最適です。
お正月らしい「初夢」にピッタリの月なのです。
みなさん、いい夢をみてください。
もちろん、今年1年の「夢」や「理想」をえがくにも、よい1日です。
人によっては、ふだんよりも“実現”しやすい星まわりになっていますので、自分らしい“個性”や“運勢”にそった夢であれば、ほぼ確実に実現できます。
もっとも、第2次「組織運営変革の深化」のディレクションがはじまった今年2018年なので、変化にむけた心構えや準備も必要になります。
それゆえ変化をおそれず、未来にむけた自己変革や組織変革を心がけるとよいでしょう。
※付記 【星の配置】
本日、スーパームーンの星の配置は次のとおりです。
蟹宮の「月」と、蠍宮の「火星」&「木星」の合(0度)と、魚宮の「海王星」が、大三角(グランド・トライン=120度×3)をとっています。
さらには、蟹宮の「月」は、山羊宮の「金星」&「太陽」の合(0度)と、衝(180度)です。
つまるところ、「月」を頂点に、「金星」&「太陽」をしっぽとして、「火星」&「木星」と「海王星」を交えた6つもの星によるトライン・カイト(60・60・120・120)が形成される、本日1月2日の「スーパームーン」になっています。
しかも、月本来のサイン(宮)である「蟹宮の月」です。
その正反対のサイン(宮)の山羊宮に太陽があって、月と衝(オポジション=180度)をとり、近地点の月なのでスーパームーンです。
要は、地球にもっとも近い満月なので、ふだんよりも大きくみえます。
占星学的には、スーパームーンにもいろいろありますが、本日2日のスーパームーンは、「夢」をみるに最適です。
お正月らしい「初夢」にピッタリの月なのです。
みなさん、いい夢をみてください。
もちろん、今年1年の「夢」や「理想」をえがくにも、よい1日です。
人によっては、ふだんよりも“実現”しやすい星まわりになっていますので、自分らしい“個性”や“運勢”にそった夢であれば、ほぼ確実に実現できます。
もっとも、第2次「組織運営変革の深化」のディレクションがはじまった今年2018年なので、変化にむけた心構えや準備も必要になります。
それゆえ変化をおそれず、未来にむけた自己変革や組織変革を心がけるとよいでしょう。
※付記 【星の配置】
本日、スーパームーンの星の配置は次のとおりです。
蟹宮の「月」と、蠍宮の「火星」&「木星」の合(0度)と、魚宮の「海王星」が、大三角(グランド・トライン=120度×3)をとっています。
さらには、蟹宮の「月」は、山羊宮の「金星」&「太陽」の合(0度)と、衝(180度)です。
つまるところ、「月」を頂点に、「金星」&「太陽」をしっぽとして、「火星」&「木星」と「海王星」を交えた6つもの星によるトライン・カイト(60・60・120・120)が形成される、本日1月2日の「スーパームーン」になっています。
貴乃花の「相撲道」の精神
2018.01.01
“日馬富士暴行事件”でマスコミも賛否両論です。
ですが、相撲協会(理事会)は貴乃花親方の2階級降格という非常識な愚行をおかしました。
旧体質の“既成権力”「相撲協会」側と、本来の相撲道に戻そうと“孤軍奮闘”する「貴乃花親方」側にわかれて、報道やコメントが展開されているなかでの決定です。
しかし、今回の事件は、経緯をみれば「本質」は明らかです。
本質の第一は、仮に暴行を受けた「貴ノ岩」に事件の遠因のひとつがあったとしても、法律に触れる「暴行傷害事件」であることは明白です。
さらに突っ込んでいえば、相撲協会側は隠していますが、原因は明らかに「白鵬」にあって、たぶんに暴行教唆の“主犯”です。
しかし、白鵬を主犯だと認めてしまうと、八角理事長の辞任はまぬがれえないので、警察の捜査中にもかかわらず、早々に相撲協会(理事会)は、“実行犯”の日馬富士を横綱退職にもっていき、幕引きを図ろうとしました。
要は、八角理事長の責任逃れで、“トガケのしっぽきり”にほかならず、そのかわりに退職金2億円を日馬富士に渡るようはからったわけです。
次に、本質の第二は、どうみても相撲協会(理事会)の隠蔽体質の問題です。
角界の隠蔽体質は、「理事会」をはじめ、「評議委員会」(議長:池坊保子)も、「危機管理委員会」(委員長・高野利雄)も、「横綱審議委員会」(委員長:北村正任)も同じ穴のムジナで、マスコミを動かして貴乃花親方を悪者に仕立てあげ、“組織保身”をはかったものです。
つまり、彼らの言い分は、「理事会の意向を無視して、なぜ警察に被害届を出したのか」ということです。
「先に理事会にゆだねていれば、人知れずもみ消すことができたのに、貴乃花は理事の一人でありながら、なぜ協力しなかったのか」ということです。
要は、モンゴル人横綱らの「暴行傷害事件」をなかったことにしたいのです。
これは、会社組織にたとえていえば、TOP社員の違法な不祥事を“役員会”がもみ消して隠蔽しようという暴挙にほかなりません。
事実、評議員会の池坊なんたらいうオバちゃんは、質問に答えてそういう趣旨を発言しているようです。
とくにヒドイのは、危機管理委員会の高野なんたらいうオジさんで、元名古屋高検検事長でありながら“傷害暴行事件”というれっきとした犯罪を隠蔽しようとする理事会を擁護し、貴乃花親方を「報告しなかった」といって激怒、非難する所業です。
このオジさん、八角理事長(理事会)から、どれだけ“はなぐすり”をかがされているのか、まるでドラマ「水戸黄門」に出てくる悪代官さながらのふるまいです。
「危機管理委員会」とはいうものの中国共産党の“文化大革命”と同じで、法よりも体制(組織)重視の改悪を推し進めていることにほかなりません。
それはともかく、貴乃花親方は、一見、“ダンマリ”を決め込んでいるように一般的にはとらえられていますが、それは大間違いです。
口を開けば“協会批判”やモンゴル人とはいえ“横綱批判”になりかねないので、「相撲道」をもって黙って対処しているだけです。
世間から批判されても、じっと忍耐して神技「相撲道」を貫きとおしていることのすごさに気づかなければなりません。
品性を欠く“横綱”「白鵬」と同じレベルに立たないようにしつつ、クビを覚悟で八角理事長をはじめとする相撲協会(理事会)の正常化に“独り”いどんでいる状況です。
最近は、それを身近で見て知っている親方衆のなかに賛同者があらわれつつあります。
それが、どれくらい増えるか増えないのか、次の理事選また理事長選挙に注目です。
星の動きからいえば、今後3年以内に各界の“浄化”が図られる可能性が高いといえます。
ですが、相撲協会(理事会)は貴乃花親方の2階級降格という非常識な愚行をおかしました。
旧体質の“既成権力”「相撲協会」側と、本来の相撲道に戻そうと“孤軍奮闘”する「貴乃花親方」側にわかれて、報道やコメントが展開されているなかでの決定です。
しかし、今回の事件は、経緯をみれば「本質」は明らかです。
本質の第一は、仮に暴行を受けた「貴ノ岩」に事件の遠因のひとつがあったとしても、法律に触れる「暴行傷害事件」であることは明白です。
さらに突っ込んでいえば、相撲協会側は隠していますが、原因は明らかに「白鵬」にあって、たぶんに暴行教唆の“主犯”です。
しかし、白鵬を主犯だと認めてしまうと、八角理事長の辞任はまぬがれえないので、警察の捜査中にもかかわらず、早々に相撲協会(理事会)は、“実行犯”の日馬富士を横綱退職にもっていき、幕引きを図ろうとしました。
要は、八角理事長の責任逃れで、“トガケのしっぽきり”にほかならず、そのかわりに退職金2億円を日馬富士に渡るようはからったわけです。
次に、本質の第二は、どうみても相撲協会(理事会)の隠蔽体質の問題です。
角界の隠蔽体質は、「理事会」をはじめ、「評議委員会」(議長:池坊保子)も、「危機管理委員会」(委員長・高野利雄)も、「横綱審議委員会」(委員長:北村正任)も同じ穴のムジナで、マスコミを動かして貴乃花親方を悪者に仕立てあげ、“組織保身”をはかったものです。
つまり、彼らの言い分は、「理事会の意向を無視して、なぜ警察に被害届を出したのか」ということです。
「先に理事会にゆだねていれば、人知れずもみ消すことができたのに、貴乃花は理事の一人でありながら、なぜ協力しなかったのか」ということです。
要は、モンゴル人横綱らの「暴行傷害事件」をなかったことにしたいのです。
これは、会社組織にたとえていえば、TOP社員の違法な不祥事を“役員会”がもみ消して隠蔽しようという暴挙にほかなりません。
事実、評議員会の池坊なんたらいうオバちゃんは、質問に答えてそういう趣旨を発言しているようです。
とくにヒドイのは、危機管理委員会の高野なんたらいうオジさんで、元名古屋高検検事長でありながら“傷害暴行事件”というれっきとした犯罪を隠蔽しようとする理事会を擁護し、貴乃花親方を「報告しなかった」といって激怒、非難する所業です。
このオジさん、八角理事長(理事会)から、どれだけ“はなぐすり”をかがされているのか、まるでドラマ「水戸黄門」に出てくる悪代官さながらのふるまいです。
「危機管理委員会」とはいうものの中国共産党の“文化大革命”と同じで、法よりも体制(組織)重視の改悪を推し進めていることにほかなりません。
それはともかく、貴乃花親方は、一見、“ダンマリ”を決め込んでいるように一般的にはとらえられていますが、それは大間違いです。
口を開けば“協会批判”やモンゴル人とはいえ“横綱批判”になりかねないので、「相撲道」をもって黙って対処しているだけです。
世間から批判されても、じっと忍耐して神技「相撲道」を貫きとおしていることのすごさに気づかなければなりません。
品性を欠く“横綱”「白鵬」と同じレベルに立たないようにしつつ、クビを覚悟で八角理事長をはじめとする相撲協会(理事会)の正常化に“独り”いどんでいる状況です。
最近は、それを身近で見て知っている親方衆のなかに賛同者があらわれつつあります。
それが、どれくらい増えるか増えないのか、次の理事選また理事長選挙に注目です。
星の動きからいえば、今後3年以内に各界の“浄化”が図られる可能性が高いといえます。