現状でホントに大丈夫?
2020.01.30
ネットでは、虚実ふくめて“新型コロナウイルス”の感染拡大や武漢市の現状、専門家やYoutuberの解説が、一部のアクセス数稼ぎのあおり動画をふくめて増えています。

それに対して、テレのニュースやワイドショーなどの番組では、かなり平然としており、通常の風邪やウイルスかのようにとりあげられていることが目立ちます。

いわく、風潮被害の責任逃れもあるのでしょうが、「中国人からの観光客を差別してはいけない」や「感染者にも人権(自由)がある、行動を制限するのはいかがなものか」などといった論調がみられます。

それで本当に大丈夫でしょうか?

一般の日本国民にも人権はあるのです。

ネットワークビジネスを例題にしては失礼ですが、こういった「ネズミ算」式に“発展拡大”していくものは、いちばん最初が重要です。

しかし、中国はすでにその初期防御に失敗しました。

中国や武漢市は当初、昨年2019年12月8日以来、ヘンな病気が流行っているというネットの記事や病状の記事を、次々と削除し何事もないかのように隠蔽を行ないました。

その結果が、今年1月23日の突然の「武漢封鎖」の強行処置です。

東京と同じ規模の1千万人都市の閉鎖は、異常事態というしかなく、中国政府がここまで行なうのは明らかに通常の“ウイルス”ではないことを示しています。

端的にいって、開発途上の“生物兵器”流出の可能性が高いのです。

現在の日本のマスコミや対応は、まさに昨年の“中国武漢”で、たしかに中国と日本とでは、衛生環境が著しく異なるために、まだ中国ほどの猛威にはさらされていないにしても“初期防御”が重要なのです。

中国に配慮するテレビは、中国やWHOの発表を“鵜呑み”にしたかのような報道をしていますが、WHOが中国“お抱え”なのは、知る人ぞ知る事実です。

一例を挙げれば、テドロス事務局長は、中国の援助を受けるエチオピアで保健相や外相を務めた人物で、ウラ事情があって逆らえません。

そのテドロス事務局長が習近平主席と会談し、「稀有な指導力がある」と習近平を絶賛していますが、それならここまで大事になっていないのです。

結局、口裏合わせを行ない、会談後、WHOは「ウイルスはコウモリ起源」など中国の意にそったありえないことを発表し、各国が協力して対処に当たる「緊急事態宣言」を時期尚早として見送ったことも同様です。

繰り返します。本当に大丈夫?


星の動きからは、今後、爆発的な“感染拡大”の可能性がリーディングできます。


中国のこととはいえ、日本も無関係ではないことは、すでに訪日中国人の発症や、観光バスの日本人運転手とガイドさんが感染し、東京-大阪間を往復していたり、山梨や途中のサービスエリア(お土産屋)でトイレ休憩などで立ち寄っていることなどから、潜在的な感染要因は明らかです。

とりあえずは自分ひとりと思わずに、万が一、周囲に感染を広げないようにまずは自守防衛が必要です。

充分な手洗いや睡眠と食事をとって、免疫力の維持向上を図っておく必要があり、また、ツルツル素材など日常触れるものはアルコール除菌などをこまめにしておくとよいでしょう。







“コロナウイルス”やばい
2020.01.26
当ブログのコメント蘭に「新型肺炎(コロナウイルス)いつまで続くのか心配」といったご質問がありました。

ちょうどブログに掲載しようとしていた内容に関連しますので、あわせてふれておきます。

最近の「ホロスコープ」の星の配置からみて、この時期の中国発はかなりヤバイ状況で、“パンデミック”(広域流行)が“リーディング”できます。

間違っていればいいのですが、感染拡大はこれからが本番で、最長の場合は年内は続きます。

感染拡大を弱める薬ができるなど対処が本格化するのは、夏場当たりになるかもしれません。

日本のテレビ番組は、大半が「中国寄り」なので、“あまり心配はない”かのように医者を登場させたりして報道しますが、これからの“拡大”に日本でもご注意が必要です。

理由は、次のようなことからです。

1、
いつも中国はウソの発表をしますので、原因が野生動物とはかぎりませんし、感染者数も一部です。

2、
発生源となった武漢には「ウイルス研究所」というか“毒細菌の保存センター”があります。
正式名称は「中国科学院 武漢ウイルス研究所 微生物菌 毒種保存センター」だと思いますが、要は“細菌兵器”の研究所です。

3、
中国は感染者数や死者を“少なく”発表していますが、現実的な対応と矛盾します。
実際のところは、かなりの感染力を持ったウイルスではないでしょうか。

4、
あくまでも状況証拠なのですが、東京とほぼ同じ人口をかかえる武漢の交通網を、中国政府は突如、全面的にストップさせ、武漢から出入りができないように封鎖しました。

5、
交通封鎖にあたった警官は“マスク”程度でしたが、実際に感染患者を運ぶ“医療関係者”の姿は、たんなるウイルスにしては異常で、まるで細菌兵器や放射能の「防護服」のような全面装備をしていたことです。


上述の理由とホロスコープ(掲載省略)の両方からいえるのは、“細菌兵器”として開発保存していたウイルスが、研究所からもれて“モルモット”(実験動物)または感染した“研究員”が、意図せずとも武漢市内でバラ撒くかっこうになってしまったことです。

そのことを後日、知った中国政府は、ことの重大さに気づき、あわてて武漢を封鎖したというほうが合理的に説明できます。

まさか、春節(中国のお正月)に70万人以上の中国観光客が日本を訪れることを知って、日本で感染実験を試みたとまではいいませんが、結果的に、そういった“事態”に至らないともかぎりません。

つまり、単なる“新型コロナウイルス”による「肺炎」ではないと考えられます。

なので、念のため軽くとらえずに、本来は空港など水際で止めるほど、充分な対応とご注意が必要でしょう。

上述の内容が、間違っていればいいのですが…。






AKS吉成社長の“撤退”
2020.01.23
当時NGT48メンバーだった“まほほん”こと山口真帆が、自室玄関で“アイドルハンター集団”の厄介2人に襲われた事件に、1つの“結果”がでました。

AKSが“不起訴”になった厄介2人を相手に起こした裁判は、まだ係争中ですが、そこにいたもう1人(かいせ-)が似たような事件を起こして逮捕されました。

それはそれとして事件後、大手芸能事務所「研音」に所属した山口真帆は、今月1月11日にはじまったドラマ“シロクロ”こと「シロでもクロでもない世界で、パンダは笑う」の初回にキーパーソンとしてゲスト出演、ついに女優デビューをはたしました。

芸能事務所や文春デジタルまたスポニチなどマスコミに強い影響力をもつAKS(AKBグループ運営母体)に、いつ潰されてもおかしくない状況ながら、世間はネットをみればおわかりのとおり、「事件」を山口真帆の独りがってな“狂言”といいくるめて出張った「吉成夏子」ASK社長に批判的で、そのいきおいは止まりませんでした。

YouTubeでも、今は閉鎖しているとはいえ、「シークレットナイト」「コロナ」の両氏が、“事件を絶対に風化させない”と心ある人々ともに継続的に真相究明に立ち上がり、頭の切れる「宅建太朗」氏は今でも継続して真相解明のために取材活動を続けています。

山口真帆をはじめ“天使組”をフォローする一般ネット民と、AKS吉成社長の代弁をするマスコミとの“戦い”は、ちょうど1年ほどつづきましたが、今月20日、ついにAKSが「AKB48」「HKT48」「NGT48」を独立採算制の別組織とすると発表しました。

評判が悪くなったAKSはなくなり、新会社「ヴァーナロッサム」(吉成夏子代表取締役)を立ち上げて、海外グループとIZ-ONEの運営にあたるとのことです。

この一連の出来事は、既存の組織権力やマスコミに対して、SNSを活用し反論した山口真帆本人はもちろん良識あるネット民が“正義”と“真実”を守りとおした画期的な一例となりました。

なぜなら、宝瓶宮時代は、そのような国民一人ひとりの“民度”や“精神意識”の時代で、そこに時の流れとともにある“天運”が働いた結果だといえます。






「アキレスと亀」の論理誤謬
2020.01.19
有名なゼノンのパラドックスの一つ、「アキレスと亀」をご存じの方も多いと思います。

走るのが速いことで定評がある「アキレス」であっても、100メートル先ののろい「亀」には、絶対に追いつけないということを、論理的に“証明”したものです。

かんたんにご紹介しておきます。

俊足の「アキレス」と遅速の「亀」が100メートルのハンデをもって競争しました。
ところがアキレスは、絶対に亀を追いこせないのです。

なぜなら、アキレスが100メートル先の亀がいた場所に着いたときには、亀はその間、100メートルの地点より先に進んでいます。

その位置にアキレスが到着したときには、亀はさらに進んでいます。

アキレスがふたたびその位置に到着したときには、亀はさらに進んでいますので、このような“論理”によって、アキレスは絶対に亀に追いつくことができないというものです。



事実と異なることは誰にでもわかるのですが、理論(理屈)的には間違っていないのです。

では、どこに論理の誤謬(ごびゅう)が潜んでいるのでしょうか。
解釈はいくつかなされているのですが、誰もが納得できる「正解」が見つかっていないのです。

複雑な数式をもちいれば説明できなくはないとのことですが、「論理」に対して「数式」をもちいて説明しても、それはいわば場違いで、誰もが理解できる数式ではないために理解が難しいものです。

第一、論理でもって“パラドックス”を解いていないので、“フェア”とはいえません。

このパラドックスは、日常の論理からは難しいのですが、「数理法則」(基本三数)からみれば答えはかんたんです。

宇宙この世界は、「1数=時間(意志)」「2数=空間(実体)」「3数=人間(関係)」から成り立っています。

この本質は、主体が「1数=時間(意志)」で、「2数=空間(実体)」は客体です。それが基本なのです。

にもかかわらず、「アキレスと亀」は「距離」という「2数=空間(実体)」をメイン(主体)に論理を組み立てていますので、上述の“パラドックス”(逆説)が成り立ってしまいます。

もっとも、「数理法則とクオリアル・ワールド」(伝授講座)をご受講されておられる方しか、ご納得されないかもしれません。

ですが、占星学でもちいる「ホロスコープ」は、12数(13数)の「数理法則」によって構成されていますので、「基本三数」は重要な根本概念をもちます。

宝瓶宮時代の新しい西洋占星術=「宝瓶宮占星学」は、この「数理法則」を基礎理論としています。
そのリーディング(占断、鑑定)のバックボーンが「数理法則とクオリアル・ワールド」です。

「数理法則とクオリアル・ワールド」は、宝瓶宮時代の新しい宇宙観となるもので、双魚宮時代の西洋占星術(古典占星学)が“基礎理論”としてきた古代ギリシャの世界観「四大元素説」に替わるものです。

どういうことかというと、現代に通用しない“疑似科学”の「四大元素説」のみでホロスコープを解釈しても、もはや限界にきています。

西洋占星術には現代に通用する「理論」がありませんので、あくまでも個人の特殊な才能といった“術”を体得した人でないと占えません。なので「師」(マスター)と呼ばれます。

このことをご理解できないと、西洋占星術は天王星が発見された18世紀以降、“秘教占星術”(オカルト占星術)のまま、「術」の継承は個人差が大きいために、いずれ宝瓶宮時代の流れにとりのこされていきます。









「2大政党制」なんてムリだぁ
2020.01.15
いまさら改めて書くまでもないお話です。

日本の野党に欧米流の「2大政党制」なんて期待してもできませんよね。

もっとも、10年ほどまえには、“おぼっちゃま”による「民主党」が政権をとって、スワ! 「2大政党制」の幕開けか、なんて思ったかたがいたかもしれません。

朝日新聞は、政権奪取10周年となる昨年2019年9月16日に、「民主党政権10年 “遺産”生かし対抗軸を」という社説を掲げていました。

今はむしろ民主党政権が残した“負の遺産”に苦しめられているのが実状です。

そういうこともあって民主党“素人”政権が崩壊して以降、だれも「2大政党制」を語ろうとしません。


アメリカの「共和党」と「民主党」の2大政党の場合、日本のマスコミは日本の“野党感覚”でとらえて報道しますが、そもそも間違っています。

昨今をみても、野党の民主党は、トランプや共和党以上に「反中国」で、アメリカの“国難”に際しては、昨年11月20日に一致して「香港人権民主主義法」を賛成417票、反対1票で可決しました。

危ぶまれたトランプも、これに同月27日に署名し、法案を成立させています。

国家の危機に際しては、与党も野党も関係なく協調してアメリカと世界の自由民主主義を守るために国策を協議し決めていく見識をもっているのです。


日本の野党には、それがありません。

与党(自民党)に“反対”するのが野党とばかりに、「国家」の安全や安定を考えていないのです。

これでは、「2大政党制」も「健全な野党」もムリなのはもちろん、国民はコワくて国政を2度と野党にはまかせられません。

それをわかっているのかいないのか、おおかたの野党は、中国や韓国の意向にそって、日本の危機を無視して、マスコミも同調しつつ“見識”のなさを露呈しています。

これでは、そろそろ次の選挙かその次あたりに、“壊滅的打撃”を受けてもおかしくないご時勢です。


なぜなら、現在また今後の「星のディレクション」に反するからで、「国家」(国体)を無視して、自分の“レゾンデートル”(主観的存在価値)しかみていないのでは、もはや運勢を失うしかないからです。


ちなみに、「レゾンデートル」というのは、共産主義 華やかりしころに、“プロレタリア(労働者)の前衛としてのレゾンデートル”などと、共産主義革命家としての手前かってな“存在意義”が、とうとうと語られていた記憶があります。

結局、文在寅も日本の野党も、同じ反国家、反自由民主主義で、国家や国民を省みず、“自分”しか考えていません。

そんな国は不幸ではないでしょうか。







イラン国民「独裁者に死を!」
2020.01.14
単なる雑考です。

「ウクライナ航空機墜落事故」に関連して、イラン国民による最高指導者ハメイニ師をさして、「独裁者に死を!」といったデモが続き、警官による発砲も行なわれているようです。

イラン警察は発砲を否定していますが。

このデモは、ハメイニ師のもとにあるイラン革命隊航空宇宙軍が、「ウクライナ航空機」を2発のミサイルで撃墜したことを認めたことによります。

当初、イランは、国民82名が死亡したにかかわらず、ウクライナ機は「技術的問題」によって墜落したと“ウソ”の発表をしていました。

このような“ウソ”が、デモにつながったともいえますが、それは正確ではありません。

イランは、昨年2019年11月にもガソリン価格の大幅引き上げなどで、たまっていた不満が爆発し、大規模の「反政府デモ」が全国的に行なわれました。

イランは、“暴徒”を治安部隊が射殺したことをのちに認めたのです。

問題点は、2つ。

デモ鎮圧の際も、ウクライナ航空機墜落の際も、イラン指導部は当初、“ウソ”をついて国民を欺いたことです。

イスラム教的に、認められることではありません。

もう一つは、昨年11月にデモ隊に発砲し、数百人を射殺し、7,000人も逮捕したとされる治安部隊の指導者が、先ごろアメリカによって殺害された「ソレイマニ革命軍司令官」だとされることです。

仮に、もしそうでなくても、“革命テロ”を行なう特殊工作「コッズ部隊」の革命軍司令官でしたので、イラン国内外を問わず、「大量殺害」の指揮指導をしていました。

その、残虐なソレイマニが殺害されることで、イラン国民は今回「独裁者に死を!」と、最高指導者ハメイニ師を直接名指しすることは避けたもののデモを起こしやすくなったのは事実です。

北朝鮮と同じように「核開発」を続けるイランは、経済制裁を受けて困窮しているのですが、たびたび指導部が“ウソ”をつくのは、まだ訂正し事実を認めて発表するだけましなのですが、韓国や文在寅政権をほうふつとさせます。

イラン指導部をみたかぎりでは、単に「行政のTOP」とはいえロウハニ大統領のほうが、まだ良識派にみえます。

ちなみに、イラン革命を指導したホメイニ師についで2代め最高指導者に就任しているハメネイ師は、3代めのイラン大統領で、現在のロウハニ大統領は6代めになります。





中国は「星…」に耐えられるか
2020.01.12
宝瓶宮占星学サイトに「中国は「星のディレクション」に耐えられるか?」をアップしました。

中国は現在、30年前の「天安門事件」(1989年)のとき以上の“現体制の出直し”を求められる「星のディレクション」を受けています。

それは、かねてより宝瓶宮占星学サイトの「近未来予測」などでお伝えしてきたとおりです。

今回の記事では、それでが終わっても、中国は次の“民族性の昇華”を必要とされるディレクションを受けていくことになります。

一方、日本とアメリカが、「令和元年」となった2019年以降、受けていく「星のディレクション」もご参考にご紹介いたしました。

天安門事件のときは、鄧小平の「開放政策」によって“現体制の出直し”をうまく図りましたが、習近平はまだその方途を見出しているようには見えません。

このままだと“現体制の崩壊”を意味します。

中国は、現在の“現体制”が受けているディレクション、またこの後の“民族性”が受けていくディレクションを乗り越えられるのでしょうか。







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