クオリアルな社会に向かう歴史的ホロスコープ／宝瓶星学

　
ようやく、“一段落”が訪れそうです。

バイデンさん、残念でした。


先回の記事、「未確認情報-クラーケン」を書いたのち、次の情報が流れてきました。

ラトクリフ米国家情報長官の「発表」（報告）が、12月18日に行なわれるという情報です。

先回の記事では、「17日までに“2018大統領令”による“大どんでん返し”が起こります」と書いたのですが、大統領選挙の11月3日から「45日後」は、11月は30日までなので「18日」までの間違いでした。

1日間違えました。申し訳ありません。


それはともかく、「国家情報長官」というのは、アメリカのいろんな「情報セクション」のすべての情報が集まるところで、それを取捨選択し、優先順位をつけて「トランプ大統領」に報告します。

トランプ大統領をはじめミラー国防長官代理と「ラトクリフ米国家情報長官」は、12日、ウエストポイント（士官学校）の伝統ある陸海軍士官学校のアメフトの試合に訪れ、米軍幹部候補生らの熱烈な歓迎を受けました。

“軍がトランプ大統領を熱烈に支持している”という、このメッセージは重要です。


漏れ伝わる情報によると「発表」の内容は次のようです。


１、今般のアメリカ大統領選挙に外国勢力（敵対国）が加担したこと。

２、関与した“国家反逆罪”の人物名が公表されること。


詳細はわかりませんが、これで“ゲームセット”に向かうでしょう。


18日の発表をもって、「2018大統領令」（正式名称「合衆国選挙への外国からの干渉に対する特定制裁発動に関する大統領令」）が発布されることになるからです。

実は、これまでのさまざまな“不正”の暴露や“訴訟”は、すべて「2018大統領令」を発布するためのものでした。


“国家反逆罪”という重罪を架しても、世間から批判が起こらないように、大々的な“不正”があった、すなわち「国家転覆」がはかられた今般の「アメリカ大統領選挙」だったことを広く周知させるためのものでした。

これを目標に、計画的に着々と行なってきたといえます。

そして、今や「アメリカ国民」の支持や友好国の支持が得られる段階にきました。


これによって、「バイデン候補」はもちろん、「オバマ元大統領」や「ヒラリー元国務長官」また「ペロシ下院議長」など、陰謀をたくらんだ民主党幹部らの“国家反逆罪”が明白になります。

のみならず、フランクフルトで米軍特殊部隊と戦ったとされる「CIA」や「FBI」ら情報関係の一部も同様ですし、国家の「元要職」にあった大物らもそうでしょう。

さらには、今般のアメリカ大統領選挙の事実を報道しなかった「大手マスコミ」そして「フェイスブック」や「ツイッター」などのSNS大手も決して例外とはならないと思われます。

最終的には、「2018大統領令」に基づいて“国家反逆罪”の適用と、“全財産の没収”また“凍結”が行なわれることになります。


結局、ワシントンの沼に潜む中国に操られる“ワニ”（赤い龍）を一網打尽にする計画は、ほぼ達成されるでしょう。

もちろん、中国共産党もタダではすまないといえそうです。


というか、アメリカ国内においては、すでに12月11日の段階で、全米に軍隊を配置して、該当人物や極左過激派組織などの“拘束”や“監視”また“逮捕”などが逐次、はじまっていると考えられます。

なぜなら、「2018大統領令」の発布によって“暴動”が起きないように、できるだけ穏便にすすむように緻密に手を打っておくのが、国を治めるものにとっては常識で重要だからです。


ということで、ようやく“リアル半沢直樹”の「大逆転劇」が一段落に向かいそうです。