クオリアルな社会に向かう歴史的ホロスコープ／宝瓶星学

まえからそうだったのか、今回、はじめて気づいたというべきなのか。

「マスコミ」の報道を鵜呑みにしてしまうと、情勢判断を誤まるということに改めて気づきました。

当ブログでは、占星学上の理由もあって日本政府の「ホワイト国優遇解除」はひっくり返らないとお伝えしてきました。

ところがマスコミは、ことの真相が見えていないのか、もしくは韓国サイドに立って期待交じりの解釈をしているのか、それとも知っているうえで読者や視聴者を「日本政府が悪い」という印象操作をいつものようにしたいのか。

「撤回すべき」だとか、「アメリカが仲介に乗り出す」とか報道しつづけているのです。

「ホワイト国優遇解除」は、アメリカやＥＵにも通達したうえで発表していますので、アメリカが「解除一時据置き」などの仲介に乗り出すことはありません。

むしろ、“ホンネ”はもろ手を挙げて賛成しているのです。

ただ、一応は日韓に対して中立を印象付けたり、日米韓の絆は維持されていると世界にアピールする必要があるために、今回バンコクでの日米韓外相会談を型式的に開いただけなのです。

実際、ポンペオ米国務長官は、仲介案を示すこともなく努力をうながすという実効力のない対応でした。

占星学から申し上げますと、戦後、日本の“現体制”は「牡牛宮」に変わりました。

一方、韓国も“光復説”によって「獅子宮」に“現体制”を変えたのです。

両国の“民族性”のみをみれば、日本「魚宮」、韓国「蟹宮」なので情的なシンパシィーを感じる余地はたしかにあります。

しかし、現実的にみた場合、日本の国体「水瓶宮」で現体制「牡牛宮」と、韓国の現体制「獅子宮」というのは、国益を異にする国家間においては、Ｔ矩（Ｔスクエア＝９０・９０・１８０）の関係性をもつゆえに、相互理解はむずかしいものがあります。

ですが日本は、これまで「水瓶宮」の友愛精神（民度）によって韓国に接し、忍耐強い「牡牛宮」の受け身で平和主義の姿勢によって、ことを荒立てないように“自己チュー”（オレ様主義）の「獅子宮」を現体制とする韓国に耐えつつ、頑なに関係を維持してきたのです。

しかし、そういった“頑な”なところがある「牡牛宮」が持つ怖さも知らなければなりません。

「牡牛宮」は、平和主義で忍耐に忍耐を重ねますが、その限度を超えて本気で怒らせたら天地（日常の現実）を一変させるほどの“パワー”を発揮します。

昭和天皇（牡牛宮生まれ）の終戦のお言葉にあったように、戦後の日本は“耐えがたきを耐え、忍びがたきを忍び”、「牡牛宮」の現体制のもと快適な生活環境を築くと同時に、韓国に対しては耐えつづけ譲歩してきたのです。

その日本が、文政権になって以降、何度催促しても貿易協議に応じないため、ついに「ホワイト国優遇解除」を決定した以上、ひっくり返すことはありません。

むしろ、天地（日常の現実）がひっくり返るのは韓国のほうなのです。

略称「Ｎ国」、正式名称「ＮＨＫから国民を守る党」の動きが話題です。

「受信料問題」に興味がありましたので、立花孝志氏のＹＯＵＴＵＢＥ動画を数年前からたまに目をとおすことがありました。

ただ、どこか胡散臭さも感じていて、判断を保留していたです。

いずれにしても、ＮＨＫに問題があるのは事実です。

たとえば、渋谷のＮＨＫ放送センター内に中国の中央電子台の“日本支局”があって、ＮＨＫに電話をかけると内戦でつうじるといったことや、同様に韓国の国営放送である韓国放送公社の“東京支社”もあります。

いわば、中韓とツーカーなのがＮＨＫで、それゆえ反日的な報道や番組づくりが、以前よりは減ったとはいえ、部分的には逆に巧妙さを増している側面があるわけです。

もう一つの問題は、職員の平均給与が１,０００万円以上（１,１１２万円～１,７８０万円）と高すぎることてす。
これは国民所得や一般企業よりは高めとはいえ他の放送局とのバランスがとれていません。

自由競争であれば、１,０００万円だろうが１億円だろうが給料を貰ってもいいのです。

ですが、国民からなかば強制的に徴収した「受信料」なのです。

放送法では、受信機を設置すればＮＨＫと「受信契約」をしなければならないと定められています。

受信契約をした以上、「受信料」が派生する仕組みなので、徴収されて、ＮＨＫが国民とはかけ離れた給与とするのは、まるで国民に自由がなく搾取してＴＯＰクラスだけが私服を肥やすどこかの独裁国と同じシステムです。

ということで、いろいろ納得できないことがあるため、「受信料」を払わないで済む方法をとりました。

８年ほど前にデジタル放送に切り変わったのをきっかけに、テレビを捨てたのです。
「ケーブル」も、インターネットのみにしてテレビ放送は受信しない契約です。

それでも当初は、ときおりＮＨＫの集金人がテレビを視聴していないか確認にきていました。

ですが、数年前に「ネット関係をやっているんですか」と聞かれて「ハイ」と答えたら、納得された顔で、それ以来、こなくなりました。

そんなもん？

で、お話は、今回の参院選で当選した立花孝志代表が、議員室にテレビがなかったので、テレビを持ってきてと電話していて、「ＮＨＫと受信契約をします」と話していたことです。

受信契約をするので「放送法違反」にはなりません。

ですが、「受信料は払いません」と断言していたのです。

“テレビはあるけど、ＮＨＫは視聴しない”という意味で、「国会議員がこれって？」と、クエッションマークでしたが、「受信契約」は義務でも、「受信料の支払い」までは放送法に義務だと書かれていないのです。

つまり、受信料を払わなくても、“法律違反”とまではいえないということです。

理由は、「受信料支払い」までも放送法で義務づけると、国がもつ「徴税権」をＮＨＫに与えてしまうことになるために、もう一つの“国家権力”が誕生してしまいかねないゆえです。

事実、「親中韓、反日」の傾向が根強く残るＮＨＫですし、「受信料太り」の給与体系では、そりゃそうだと思ってしまいますよね。

最後に、タレントなど芸能人や一部のコメンティターが、“反Ｎ国側”の意見や“反立花孝志側”のスタンスで疑問を投げかけたりするのは当然なので、参考にはなりません。

なぜなら、ＮＨＫに永久に“出禁”にでもなっていなければ、彼らはＮＨＫに出演して出演料をもらう立場なので、“批判”はしにくいという事情があるためです。

そんなこんなで、真の問題点は「受信料」云々ではなく、少し怪しいところのある「Ｎ国」ですが、ＮＨＫの報道姿勢が日本や良識的な国民向けに変わるキッカケになれば、それがいちばんいいのです。