｢2018大統領令｣2.1発動
2021.02.04
「2018大統領令」というのは、トランプ大統領があらかじめ選挙不正を見越して署名しておいた正式名称「合衆国選挙への外国からの干渉に対する特定制裁発動に関する大統領令」のことです。
この「2018大統領令」の発動が、2月1日に可能になりました。
「2018大統領令」には、次のようにスケジュールが定められています。
まず、「アメリカ大統領選挙が終了してから45日以内に外国の干渉があったかを評価し、その関係者また支援した外国政府を特定するものとします」（概意）と書かれています。
これが、選挙の昨年11月3日から45日後の12月18日までのお話です。
つぎに、その「評価と情報を受け取ってからさらに45日以内に当該選挙に関して、評価する報告書を提出するものとします」（概意）と書かれています。
それが、昨年12月18日から45日後の本年2月1日です。
つまり、「アメリカ大統領選挙」に外国政府などからの干渉があった場合、最長で2月1日以降に「2018大統領令」の発動が可能になります。
「2018大統領令」によれば、外国に関与して選挙不正を行なった人（個人＆組織）に対して、“国家反逆罪”の適応が可能になり、「死刑」または「全財産没収」などを行なえることになります。
ここからアメリカの動きを見ると、現在、“パラレル・ワールド”の中にあることがみえてきます。
日本でもマスコミで報道されるオモテの“バイデン大統領”（仮）の動きと、“ウラ”で展開されている「第45代トランプ大統領」（継続）の水面下の動きです。
具体的には、アメリカ国防軍による“大量逮捕”が“秘密裏”に行なわれています。
もはや“陰謀論”と呼ぶことが「陰謀」であって、オモテの“架空”（フェイク）の動きと“法律”に基づいたウラの動きが激しくしのぎを削りあっている現状です。
ここで、疑問が生じると存じます。
なぜ、トランプ大統領が「現職」のままなのか、また「2018大統領令」の発動が可能なのか？
その解答は「反乱法」にあります。
「トランプ大統領」は、どんなに不利な状況になろうとも、あくまでも「憲法」を遵守して動いています。
「アメリカ軍」（国防総省）も同じです。
アメリカ軍がどちらに付くかは、“バイデン”が「憲法」による“正規の大統領”かどうかで判断できます。
ですが、「米国防総省」はいまだに機密情報へのアクセスをバイデン陣営に許可していません。
つまり、“バイデン”を「アメリカ軍最高司令官」としてその指揮下に入っていないのです。
これは、“バイデン大統領（仮）”を法によって選出された正規の大統領として認めていないことを意味します。
また、アメリカ軍をはじめ公式の米国政府機関のツイッター・アカウントは、トランプ大統領のアーカイブをフォローしているものの、“バイデン政権（仮）”のものはフォローしていないようです。
当然です。
1月6日、仕組まれた「米国議会乱入襲撃事件」が起きたとき、トランプ大統領は「平和的に帰宅するように人々に何度も呼びかけた」のです。
具体的には、次のような文言です。
「どうか議会警官と警察を支援してくれ。
彼らはわが国側の人々だ。平和にしてくれ。皆さんに議会議事堂で平和な対応でいることをお願いする。
暴力を起こしてはならない。我々は法と秩序のもとの党だ。法と警察に敬意を示してくれ。
あなたの苦しみがわかる。あなたが傷ついたのを知っている。選挙は盗まれた。大勝したと皆知っている。とくに反対側もだ。
しかし、今は家に帰るべき。
平和である必要がある。法を守り、警察に敬意を示してくれ。だれもケガをしてほしくない。たいへんなときだ。
あんなことが起きて、われわれから盗まれた。私とあなたと国からだ。不正選挙だったが、彼らのワナにおちいるな。
我々は平和でなくてはならない。家に帰ってくれ。
あなたを愛している。あなたはとても大切だ。反対側の連中は、いかにわれわれをひどく扱ったと知っている。私はあなたがどう感じているか知っている。
家に帰ってくれ。平和に家に帰ってくれ。」
しかし、ツイッター社はこの投稿をすぐに削除しました。
のみならず、トランプのアカウントを12時間凍結し、そのまま削除してしまいました。
なぜでしょうか。
この「平和に家に戻るように」という呼びかけは、「反乱法」の発令に必要な“条件”だからです。
マスコミは“反トランプ”なので、当然、そのような報道はしません。
トランプ陣営も必要以上の“社会混乱”は招きたくないからでしょう。
ですが、トランプ大統領は、1月10日に「反乱法」に署名したといわれています。
事実、署名直後、トランプはカリフォルニア州の「ぺルドルトン海兵隊基地」に大統領専用機で飛んでいます。
この「反乱法」の発動は、なにを意味しているのでしょうか。
大統領が「反乱法」に署名し発動した以上、そのあいだは「署名した大統領が変わることはない」という法的事実があります。
なので、今もトランプは「第45代アメリカ大統領」にとどまっています。
ただし、もはや“グアンタナモ収容所”となった「ワシントンDC」のホワイトハウスにトランプ大統領はいません。
“バイデン大統領（仮）”も、とっくにいないのです。
ちなみに、トランプはフロリダ州パームビーチの「マール・ア・ラーゴ」を拠点として“軍事会議”などを行なっています。
ご存じのように“バイデン大統領就任式”がTV報道されましたが、当ブログでの「ホロスコープ・リーディング」どおり、リアリティーがなく“バイデン大統領（仮）”でしかありません。
なぜなら“就任式”自体が、ハリウッド式にCG技術を駆使して創作された“映画”（録画）で、“フェイク”であることが、もはや数々の証拠から明らかになっているからです。
当然、「米国防総省」が認可した州兵とフェンスで「ワシントンDC」を包囲していますので、1月20日の“就任式会場”のようすを知っています。
そこで報道された式典は行なわれておらず、正式には就任していません。
それゆえ、今もトランプ大統領を「アメリカ軍最高司令官」として「米国防総省」は動いているのです。
そのもとで、2月1日に「2018大統領令」が正式に発動したようです。
「2018大統領令」によって、外国政府の関与のもとに“不正選挙”にかかわった人（個人＆組織）の“大量逮捕”が、すでに国内外をとわず水面下ですすんでいます。
非公開の「軍事法廷」（即決）によって“国家反逆罪”が成立すれば、「死刑」や「全財産没収」が行なわれます。
どこまで表面化するかはともかく、“大波乱”（嵐）の2月になりそうです。
当然、俗称“ディープステート”などバイデン側の残党による必死の“抵抗”もありえるでしょう。
ですが、世界最強のアメリカ軍に“抵抗”しても、結局は「罪」を重くするだけです。
世界で相次ぐ政府要人の辞職や内閣解散もそうですが、2月2日に突如発表されたアマゾン創業者ジェフ・ベゾスCEO（57）の退任も、マスコミ発表とはウラハラに、上述に関連する“事情”があったのでしょう。
昨今、アメリカで起きている“おかしな状況”（実際の出来事）を細かくひろっていくと、マスコミが報道しないだけで、すでに「反乱法」や「2018大統領令」が発動されていることがわかります。
社会不安を与えないように、“水面下”で軍事作戦が展開されているのです。
たぶん、マスコミもある程度は知っていると思いますが、不利なことは“報道しない自由”なのか、最後まで公表しないでしょう。
そのようにとらえていくと、「星のディレクション」からみても、“すべて”のつじつまがあいます。
念のために付記しておきますと、「信じる、信じない」は皆さまのご自由です。
IMO（In My Opinion：私の意見)は、法の範囲内でだれでも自由だからです。
気になれば、皆さまがご自分で納得できるかどうか調べてみることが重要です。
それが「宝瓶宮時代」の自立した“人格”の確立につながっていきます。
2021.02.04 22:00
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