あ～ぁ､やっちゃったwww
2020.12.15
12月14日、“選挙人選出”が行なわれました。
“不正”のまま、過半数を超える“選挙人”を獲得した「バイデン候補」が次期大統領に当選が“確定”だとか。
ホントですか？
そうではなく、“確定”したのは、「選挙犯罪」のほうでしょ。
数々の証拠があがっているなか、「不正選挙」が正式に「確定」してしまったのです。
最終的には、来年1月6日の“開封日”を待たなければならないかもしれません。
ですが、“バイデンが勝った”と署名した“不正各州”の州知事が、トランプの選挙人を選出したとは思えません。
当然、“バイデン”に選挙人を決めたはずです。
なので、これをもって、“国家転覆罪”に該当する選挙犯罪が「正式」に成立しました。
“未遂”の可能性がなくなったのです。
あ～ぁ､やっちゃったwww。
「バイデン候補」をはじめとした「民主党幹部」サイド、また「アメリカ資本」（国際資本）や俗称“ディープステート”は、今後、正式に「国家反逆罪」の対象となることが決定しました。
それは、“選挙不正”がないかのように報道し続けてきた「大手マスコミ」や、“情報統制”を行なった「大手SNS」各社も例外ではありません。
トランプ陣営は、不正選挙の結果を昨日、12月14日までにひっくり返せれば、それでもよかったのですが、その場合、「選挙犯罪」は“未遂”なってしまいます。
つまり、「国家反逆罪」（国家転覆罪）が不成立になりかねないのです。
そのため、“不正各州”が、バイデン側の選挙人を選出する14日まで待って、「敵対国とつるんだ“国家反逆罪”（国家転覆罪）」という選挙犯罪の成立を考えていました。
これによって、連邦最高裁判所などの“司法”を超えた「軍事法廷」で、彼らを裁くことが可能になってしまったのです。
さらにいえば、ワシントンの沼に潜む“ワニ”（赤い龍）を一掃することが可能になりました。
次の“作戦”（戦い）がここからはじまります。
「国家反逆罪」を裁く、国防総省「軍事法廷」への戦いです。
なので、状況を一変させていく実在の“クラーケン”が、ここから公式に放たれることになります。
すでに、「2018大統領令」（正式名称「合衆国選挙への外国からの干渉に対する特定制裁発動に関する大統領令」）が署名済みです。
準備は万端です。
そこには、次のようなことが規定されています。
外国とつるんで「アメリカの選挙」のインフラに対する“ハッキング”や、組織的な“デジタル・プロパガンダ”、また、私的な政治情報の組織的漏えいをつうじて“世論に影響”を与えようとする行為をはかった者への「国家反逆罪」と「全財産の没収」などです。
今般の「アメリカ大統領選挙」で、民主党や共和党を含む一部州知事また俗称“ディープステート”、さらには大手マスコミやSNS各社などが、中共とつるんで行なった今般の“不正行為”は、これに該当します。
いよいよ、「ラトクリフ米国家情報長官」による公式報告（発表）の出番です。
今のところ、最終期日の12月18日がウワサされていますが、もはや一両日中でもかまいません。
証拠は山ほどにぎっていますので、選挙犯罪による「国家反逆罪」の立証は、確実にできるからです。
国防総省またアメリカ軍が、「トランプ大統領」を固く支持しているのが強みで、士気は上っています。
12月12日「ウエストポイント」（士官学校）で行なわれた伝統あるアメフト戦において、トランプ大統領が試合開始の「コイントス」を行なったさいのかつてなかった兵士たちの「UASコール」や熱狂でもそれが明らかです。
この「コイントス」は、いよいよ「国家反逆罪」を暴く試合開始の“合図”ともなったでしょう。
2020.12.15 18:52
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