クオリアルな社会に向かう歴史的ホロスコープ／宝瓶星学

ワイドナショーで今回の松ちゃんこと松本人志は”ヘン”でした。

炎上中で有名なのは、指原へ「お得意の体を使って何とかする…」という松本のトンデモ発言ですが、その場はＭＣの東野がうまくわって入り、話をそらしました。

これに対して指原は、「松本人志が干されますように」とツィート。
すると松本は、「指原様～」と呼応して“泣き”を入れています。

今回のお話は、そこではありません。

同日のワイドナショーで松本は、「日本と韓国は同盟国じゃないですか、ありえないことですよね」と語ったことてす。

「正義のミカタ」のＭＣもつとめ、事情を知っているはずの東野は、「にいさん、日本と韓国は同盟国と違いまっせ」と訂正することなく、スルーしました。

韓国の一連の対応をみていればわかるとおり、文在寅の韓国は、日本を友好国とみていません。

事実、昨年、文在寅は、トランプ大統領に「日本と韓国は同盟国ではない」と語っています。
ウソかマコトか、トランプも理解を示したということす。

というように、「日米同盟」と「米韓同盟」は存在しても、三段論法のように、だから“日韓同盟”が存在するという話にはならないのです。

実際、韓国政府は日本を“敵対視”しています。

自称「徴用工賠償問題」にしても「火器管制レーダー照射事件」にしても、ご存じのとおりです。

日本は、“片思い”から一刻も早く目を覚まし、自主防衛を促進しなければなりません。

先月、「もはや韓国は“潜在敵性国家”を卒業し、敵対国として慎重に接していくべき事態です」と、１２月２２日の「潜在敵性国を卒業した韓国」と当ブログに書いたとおりです。

それは韓国サイドも同様で、おととい１月１５日に公表された韓国の「２０１８国防白書」に明白です。

国防白書から「北朝鮮の政権と北朝鮮軍は我々の敵」との記述がなくなりました。

国を名指しせず「侵略勢力を敵とみなす」と書き換えられ、文在寅の韓国にとっては、「主体思想」によって、日本など“侵略勢力”が敵であって、北朝鮮は敵ではないということです。

さらに、国防白書は、「中国との安保協力」を日本との協力関係よりも優先させています。
また、「北朝鮮の核ミサイルの驚異」という文言さえも削除しているのです。

字面からは、「北朝鮮は敵ではない」、「中国は韓国の味方である」という意味です。

では、日本はどう書かれているのでしょうか？

「協力していかなければならないパートナー」と、かろうじて記述されていますが、「自由民主主義と市場経済などの基本的な価値を共有」という文言は削除されました。

つまり、韓国は、市場経済の「自由民主主義」陣営ではなく、時代的に“ドロ舟”となった“共産党一党独裁”の「旧共産主義」（社会主義）陣営へ方向転換をしたと述べているわけです。

ここに、自称「徴用工問題」や「レーダー照射事件」で日韓が対立したまま、日本を敵対視しつづける理由があるわけです。

もっとも、日本政府も、昨年５月の「外交青書」で、韓国に見切りをつけています。

かつてあった「自由、民主主義、基本的人権などの基本的な価値を共有」といった内容も、「地域の平和と安定の確保などの利益の共有」といった内容も、「戦略的利益を共有する最も重要な隣国」といった文言もなくしました。

反日マスコミやコメンティターは、このような“解説報道”をしないので、まっちゃんのように、いまだに“韓国は日本の同盟国”といった勘違いをする人がいるわけです。

これに対して、安倍首相の動きは秀逸です。

今月、イギリスを訪問した安倍首相は、Ｐ１哨戒機などで“瀬取り”を監視する活動にイギリスも参加する確約をとりつけました。

また、フランスも参加することが決まりました。

つまり、日本を敵視して非難すれば誤魔化せるというものではなくなり、英仏を巻き込む国際的な戦略にでたのです。

もともと、アメリカ（ハワイ）はもちろんインドやオーストラリアと日本を結ぶ「セキュリティー・ダイヤモンド構想」の構築に成功した安倍政権ですが、これにイギリスとフランスなど「自由民主主義国家」がさらに加わって、北朝鮮や韓国また中国の国連条約違反に対処していく動きになったわけです。

韓国の日本への“敵対化”明言をはじめ、このような「組織運営変革の深化」のピークのディレクションによる出来事は、今後、ますます強まっていくことになります。

もはや、過去の社会概念を大きく転換していかなければならない時代なのです。

宝瓶宮占星学サイトでお届けしてまいりましたように、昨今は「組織運営変革の深化」のディレクションの真っ最中です。

約９年間続くものですが、その最後の３年間となる今年２０１８年～再来年２０２０年はピークの時期で、組織運営の変革が急激にすすんでまいります。

このディレクションをみても、また昨今の国際情勢からみても「ＴＰＰ」（環太平洋パートナーシップ構想）は重要なものとなるために、つどつどお届けしてまいりました。

そして昨日１２月３０日、ついにＴＰＰが発効したわけです。

トランプ大統領になって、アメリカが当初のＴＰＰから撤退したあとも、日本を中心とした残りの１１か国で協議をかさね、今年２０１８年３月８日の協議で、参加１１か国の署名によって６カ国が批准した２か月後にＴＰＰが正式に発効することが決定されました。

ということで、その後、承認に至ったメキシコ、日本、シンガポール、ニュージーランド、カナダに続いて、オーストラリアが１０月３１日に国内手続きを終えたことで、１２月３０日の発効が決まっていたものです。

まだはじまったばかりなので、実感していくのはこれからになります。

ただし、イオンがＴＰＰ発効に先駆けて、牛肉を値下げしたという微々たる動きはあるものの、今後は年単位（４月１日ごと）に徐々に関税が下がっていきますので、年を経るごとにＴＰＰの恩恵を受けていくようになります。

長いものでは１１年から１６年をかけて徐々に関税を廃止していくものがあります。

ですが、昨日の発効と同時に、「関税撤廃」となる商品が３０種目ほどあります。

関税率が大きいものとしては「ぶどうのしぼり汁」２３％が撤廃になりましたので、ぶどうジュース類や酸化防止剤無添加ワインなどが今後、徐々に値下がりしていくと思われます。

ほかで主なところは、関税１２％だったコーヒーもそうで、これまで１０％前後の関税がかかっていた繊維やアパレル系の多くが撤廃になることによって、衣料品もさらなるお得感がでてくるはずです。

これは、日本から参加各国への輸出も同様なので、相応の輸出拡大も期待されます。

要は、今後は徐々に関税が撤廃されていくことで、消費者としては、“安い商品”が手に入るようになるわけです。

また、価格の問題だけではなく、品質も重要なので、消費者もそれなりに海外商品の知識を深めていく必要があります。

いずれにしましても、すぐに「ＴＰＰの効果」を感じられるわけではありませんが、国民生活のレベルにおいても、「組織運営変革の深化」のディレクション影響が、如実にではじめるキッカケとなるわけです。

中国版の「全地球測位システム」（ＧＰＳ）の全世界を対象にした運用がはじまりました。

昨日２７日、中国政府が発表したものです。

軍事におけるミサイル誘導や戦闘のさいはもちろん、民間に適用したカーナビや、パソコンやスマホなどの位置情報にも欠かせないのがＧＰＳです。

これまでは全世界規模であればアメリカのＧＰＳをもちいてきたのですが、今後は中国版ＧＰＳ「北斗」が用いられる可能性がでてきました。

それはとりもなおさず中国共産党の監視下にはいることを意味します。

中国が主導するＡＩＩＢ（アジアインフラ投資銀行）絡みで強制的に運用をせまられる途上国などが導入することになるかもしれません。

「じゃ、日本はアメリカのＧＰＳを使っているので関係ないね」

そう思われたかた、間違いです。

中国は、１９９４年から軍事用にＧＰＳの開発に着手し、今日の運用を視野に、中国製のパソコンやタブレットまたスマホなどを全世界に向けて格安で販売してきました。

とくに、最近話題のファーウェイ製品は、中国共産党が直接の傘下にあることから要注意で、ファーウェイ製のパソコンやタブレットやスマホでなくても、ファーウェイ製のマイクロチップが組み込まれている中国製家電なども要注意です。

中国は「全人民」の個人情報や顔認証システムをすでに運用しており、誰がいつどこにいて何を購入したのかなどまで、把握できるようになっています。

中国版ＧＰＳの運用開始は、全世界規模で類似のことが可能になることを意味します。

つまり、電源を入れている以上、個々人の位置などが特定され、盗まれていることを意味します。

それだけではなくもし中国が軍事攻撃を意図した場合、日本での電子機器を機能停止にして、中国が攻めてきた情報を伝達させないようにしたり、混乱やパニックを起こさせることも可能になっていきます。

事実、つい先日、ファーウェイと提携を進める「ソフトバンク」の回線が通信できなくなりました。

公式にはエリクソンの「認証」の期限切れだったと発表されましたが、そんなはずはありません。

中国のサイバー部隊が絡んだ可能性が高く、有事の際には実際に起こりえます。

彼らにとってファーウェイと提携を進めるソフトバングに障害が生じたのは“誤算”だったのか、それとも逆に組しやすかったのが、いずれにしても有事のさいの“実験”は成功だったといえます。

中国版ＧＰＳ「北斗」の運用開始は、中国製造２０２５による「世界覇権」を現実に一歩近づけました。

要は、その輪に組み込まれないように、いっそうの注意が必要になったことを意味します。

ＹＯＵ ＴＵＢＥ をはじめとしたネット上では、韓国駆逐艦が今月１２月２０日、日本のＥＥＺ内を飛行中の自衛隊Ｐ１哨戒機に対して、警告なく火器管制レーダー（照準レーダー）を照射した出来事や論評に沸いています。

通常のレーダーは、目標物や敵を索敵するために、照準を定めず３６０度を照射します。

しかし、火器管制レーダーは、ミサイルなどで攻撃するためにもちいるものなので、攻撃対象１点に絞ってレーダーを照射し、標的として逃がさないように「ロックオン」するものです。

韓国側が、どんな言い訳をしようと、日本のＥＥＺ内を飛行中の自衛隊機に対して、国際的にも“戦闘に順ずる行為”と認識されている火器管制レーダーを照射したことは、明らかな敵対行為で、日本に対する“攻撃”の意図があり と理解できます。

このことの何が「大問題」なのかというと、かつて尖閣付近で、中国軍からレーダー照射を受けたことがありますが、このケースでは、隊員は最初から警戒して任務にあたっていますので、緊張感をとくことなく防衛を完璧に準備しています。

なので、いったんことがあれば、心の準備を含めて、即時に適切な対応がとれるのです。

しかし、韓国軍によるレーダー照射は、少し事情が異なります。

つい最近まで、まがりなりにも同じ自由陣営に属する“友好国”とされていました。

もっとも、２０１５年には、韓国に対して、外務省のホームページから「基本的な価値を共有する国」といった一文が抹消され、文在寅政権に変わって１年後の今年２０１８年は、「戦略的利益を共有する最も重要な隣国」という表現までもが外されました。

そして、ついに敵対的「火器管制レーダー」の照射です。

昨今、韓国はアメリカに従っているフリをみせていますが、北朝鮮はもちろん中国との関係を深めていて、日本に対しても例の調子で、文在寅は韓国軍幹部から「米韓同盟派」を次々と罷免しています。

「日米同盟」を堅持する日本からみれば、これらは韓国が“敵国化”しつつあると認識するほかありません。

事実、彼らがなんと弁明しようと、ありうべからざる「レーダー照射」をしたことは“事実”なので、「ゴメン！ 誤まって日本にミサイルを発射した」などといった言い訳ができるはずもないのと同じように、彼らの日本に対する現在の「答え」が、ここにみることができます。

どんな事態をも想定した「危機管理」をもって、国防にあたる自衛隊（日本）においては、もはや韓国は“潜在敵性国家”を卒業し、「敵対国」として慎重に接していくべき事態にいたったといえます。

募集工をいわゆる“徴用工”と言いつのって国家（司法）ぐるみで日本企業から“賠償金”をふんだくろうとする一件は、すでに多くの方がご存じのとおりなので、ここで書く必要はありません。

そうではなく、対外的な国家運営に重要な三本柱「外交」「軍事」「経済」の分野で、文在寅政権が“国家破綻”の危機に瀕しているというお話です。

なぜ、韓国が日米や先進諸国（自由陣営）に受け入れられ必要とされてきたのかというと、過去に東西冷戦によって日米や自由陣営の一員として“防共堤”になってきたからです。

そのため、アメリカも日本も、これまでは韓国に“甘い顔”をするなど、なにかと援助してきました。

しかし、今年２０１８年以降は「組織運営変革の深化」のディレクションがピークをむかえたこともあって、国際情勢が様変わりしはじめています。

にもかかわらず、文在寅は、自分の頭の中の“脳内妄想”しかみえておらず、アメリカ・ファーストならぬ「ウリナラがイチバン！」と、まるで“小２病”なみの政治オンチぶりを発揮しつづけています。

その言動にあきれ果てた日米や自由主義陣営は、ついに韓国を見限りはじめたのです。

わかりやすくいうと、韓国はこれまで地理的に反共の“最前線”に位置し、日本とアメリカの「仲間」だったために、世界の自由主義国からも認められ、“一目”を置かれてきました。

ところが昨今、文在寅は、自らの容共思想ゆえに、核ミサイル実験を繰り返して自由主義陣営に脅しをかける北朝鮮との融和政策を進めています。

さらには、韓国のなかでは常識的な日米同盟よりの軍人たちを“粛清”しはじめるなど、完全に中国や北朝鮮寄りのスタンスになりました。

そのため、韓国は、もはや自由主義陣営の“最前線”ではなく、“防共提”でもなく、日本（アメリカ）からも“離反”した自由主義世界の“裏切り者”（敵国）の状態なのです。

現在は、まだ日米ともに実力行使を控えた“様子見”の段階ですが、これ以上、文在寅が“脳内妄想”を激化させていくと、日米欧の自由主義陣営は、韓国への締め付けに打ってでることになります。

たとえば、日韓基本条約を無視した“徴用工判決”に対して、今年２０１８年１２月２４日午後５時までに「新日鉄住金」が応じない場合は、韓国内にある「資産」を差し押さえると通告してきました。

それ、マジで言ってます？

日本が「国際司法裁判所」に訴えるだけでは“実害”はでませんが、もし日本が、「資産」差し押さえに対して本気で“全面報復”に出れば、韓国経済は潰れることを、経済オンチの文在寅政権は、まったくご存じないらしい。

文在寅は、中国に泣きつく公算で動いていますが、中国も先進諸国から孤立化しており、アメリカからは勝ち目のない関税圧力をかけられて、中国自身が日本に泣きついてきている現状です。

北朝鮮の金正恩も、トランプがいるかぎり“恐怖”にふるえて動けませんので、だれにも助けてはもらえません。

第一、昨今の国際情勢の変化によって、上述のように中国が孤立化し、北朝鮮がアメリカに怯え、ロシアが日本に経済協力を求めてきている現状が生じているゆえに、自由主義陣営は、以前ほど「韓国」を必要としなくなってきています。

こういうときこそ、韓国は、日米欧の自由主義陣営としっかりと手を組むことが生き延びる道なのですが、文在寅は“アホ丸出し”で正反対のことをやっているのです。

一方、日本は、防衛力の整備と安保法制によって、日米の絆のみならず、「セキュリティー・ダイヤモンド構想」や「ＴＰＰ」などによって、自由主義各国との絆を、「外交」「軍事」「経済」において完全に結びを強めてきました。

もはや、すぐに“日和ったり”、“ファビョったり”、“裏切ったり”する文在寅政権の韓国など、いてもいなくてもかまわない東アジア情勢に変化していることを、文在寅はまったく気づいていないようです。

どうでもいいのですが、ご参考にひと言、書いておきます。

よく、「アメリカは移民の国」と言われますが、基本、間違いです。
たしかに、アメリカは建国以来、黒人奴隷を受け入れましたが、それは“奴隷”であって“移民”ではありません。

南北戦争後、奴隷制度が廃止されると、中国などからの移民が増え、１９世紀末には、ヨーロッパの不況によって東欧や南欧からの移民が増えました。

さらに、第１次世界大戦や第２次世界大戦の勝利によって、国家が安定するにしたがって、毎年１００万人単位での移民が増えているといいます。

不法移民をくわえるとそれ以上で、本来のアメリカ人よりも「ヒスパニック系」や「アジア系」などの移民人口が増え続けて、２０５０年には白人人口が５０％を割るのではないかと予測されています。

ここで問題です。

本来のアメリカ人（白人）も「移民」になるのでしょうか。

もし、アメリカを建国した本来のアメリカ人（ＷＡＳＰ）を“移民”としてしまうと、すべての国家はアフリカからのグレート・ジャーニーによって誕生した移民国家になってしまいます。
日本も例外ではなくなってしまうのです。

ですが、日本を「移民の国」とは言いません。

なので、原住インデアンがいたとしても現在のアメリカは、１７世紀にイギリス南西部のプリマスから、メイフラワー号に乗って新大陸アメリカ（現在のマサチューセッツ州プリマス）へやってきた「ピルグリム・ファーザーズ」を嚆矢として、「ＷＡＳＰ」（ホワイト・アングロサクソン・プロテスタント）こと、白人でピューリタン（清教徒：キリスト教プロテスタント）などの人々によって、新たに建国された国家です。

そのため、ＷＡＳＰ出身でなければ、以前は大統領になれなかったほどです。

それが有名なところでは、カトリック信者のケネディーが大統領になり、最近では黒人のオバマが大統領になりました。

これは、ＷＡＳＰ以外の移民が増えたことと、“民族性”「射手宮」らしいアメリカの“寛容”な精神が招いた結果です。

しかし、そのことがオバマ以降、必要以上にアメリカに弊害をもたらすようになりました。

ピルグリム・ファーザーズが掲げた「信教の自由」はもちろん「アメリカ建国の精神」が揺らぎはじめ、「ＷＡＳＰ」による理想の国ではなくなりつつあるのです。

そこで立ち上がったのがトランプです。
また、トランプを根強く支持し、移民が増え続けることに危機感を覚えるアメリカ建国の原点となった「ＷＡＳＰ」に代表される本来のアメリカ人です。

つまり、トランプは、新大陸に求「自由の国」をめた本来のアメリカへと「原点回帰」をうながしているのです。

これが、トランプ支持が常に一定数、確実に継続している理由です。

今回は、安倍戦略を理解し真意を見抜くためのヒントを書いておきます。

ただし、「日米安保」を機軸とした「ハワイ」「オーストラリア」「インド」を結ぶ「ダイヤモンド構想」や、来月１２月に発効する自由主義経済圏構想である「ＴＰＰ」（環太平洋パートナーシップ協定）は、すでにご存じのことなので省きます。

これらは、軍事力を持たない日本が、集団的同盟関係や経済協力によって、世界覇権の動きを強める中国に対抗しようとする戦略なのは、いうまでもありません。

ちなみに、軍事力にかんしては、「アメリカ・ファースト」（強いアメリカ）を掲げるトランプが、キッシンジャー＆ニクソンによってはじめられた約６０年来の中国に対する方針を転換し、本気で封じ込めをはじめました。

また、日本も同様で、たびかさなる“常識外れ”の韓国の態度に、戦後７０年間、必要以上に“謝罪”を繰り返したり、“甘やかし”を続けてきた方針をついに改めて、毅然と接する方向に転換しました。

これらは、わかりやすい一例ですが、昨今の「組織運営変革の深化」のディレクションが、今年２０１８年からついにピークの３年間を迎えはじめたために、いよいよ本格化しつつあることを意味します。

さて、トランシットの海王星の上方矩（アッパー・スクエア＝９０度）のディレクションを受けていることから、１９世紀後半にはじまった「共産主義思想」と同様に対外的に非現実的な“まだ見ぬ夢”「世界覇権」の“夢想”や“幻想”を掲げる中国・習近平は、身のほど知らずにも、調子に乗りすぎました。

名ばかりの「ＡＩＩＢ」（アジアインフラ投資銀行）や「一帯一路」構想のバケの皮が、ついにはがれたばかりか、７００年ほど前にヨーロッパの直前にまで侵略した“チンギス・カンの再来”を感じたＥＵ諸国は、中国に強い警戒感をいだきはじめました。

これを２０世紀前半に欧米が日本に対して警戒した言葉でいえば、「黄禍論」ということになります。

当時は、まだ人種差別が当然だったので、旧ロシア帝国を破り、勢いを強める旧日本帝国に対して、“黄色人種”（黄色いサル）がもたらす”禍い”と呼ばれたわけです。

中国人も“黄色人種”ですが、さらに輪をかけて「共産主義」といった“赤い思想”をもつことから“赤い黄禍論”というところでしょうか。

言葉あそびはともかく、自ら血を流して昨今の“自由”民主主義体制を手に入れてきた「白人」を、ナメたらいけません。

彼らが優位に立っている以上は、“人種の平等”を標榜しますが、“黄色人種”ましてや“共産主義”に侵略されかねないとなると、彼らは自らの自由を守るために、本気で中国・習近平をつぶしにかかります。

そこまでなら、まだいいのですが、怖いのは、その矛先が日本をはじめとしたアジアに再び向かう可能性がないとはいえないことです。

“反中国”（黄色人種）といった“流れ”や“勢い”が、その余勢をかって、この際、ついでに同じ黄色人種の「対日本」や「対インド」などアジアに向かうことがないとはいえないわけです。

そういったことを予防するため、日本（安倍首相）は一応の手を打っておかなければなりません。

アメリカ、ヨーロッパ、オーストラリア、ロシアなど白人先進諸国と手を組みつつも、その一方で、インドをはじめとした中国など黄色人種の国とも関係をもち、もし、２１世紀の「黄禍論」に発展すれば、双方ともにダメージが大きいと“けん制”しておく必要があるわけです。

もちろん、真の目的は、“名誉白人”（南アフリカ共和国）の国家日本ゆえに、両者を仲介して「ソフト・ランディング」をさせていく戦略です。

要は、そういったこともとらえながら、戦略的な安倍外交を理解したり、みる必要があるということです。