クオリアルな社会に向かう歴史的ホロスコープ／宝瓶星学

アメリカで起きている白人警官の暴行による黒人死亡事件への“抗議デモ”と“暴動”のお話です。

またたくまに全米におよぶ広がりをみせたことから、「何かおかしい？」と感じていました。

なぜなら、組織的な動きがなければ、いくら過剰な“ポリティカル・コレクトネス”のアメリカでも、ここまで一気に過激に広がることはないと思っていたからです。

「もしかして、ウラに中国？」と考えていたら、やはりそうでした。


暴動を扇動していたうちの２人を逮捕したら、そのことを簡単にゲロったのです。

彼らは、「もっとやれ！」と言いながら暴動を扇動していたので逮捕されたのですが、２人とも中国人（中国籍）で、あっさりと「領事館」から指示されていたことを認めました。

トランプの“イメージ”を悪くして伝えたい日本の親中マスコミは、渋谷の放送センター内にＣＣＴＶ（中国中央電視台：テレビ局）の日本支局があるＮＨＫをはじめ、そういった内幕はほとんど報道しません。

聞くところによると日テレは取り上げたらしいです。


また、トランプが当選した当初から、反トランプで知られるどこか怪しいコメンティターのモーリーは、それを知っていながら口に出さず、「白人至上主義者が、わざと暴動を煽って黒人の評判を下げようとしている」といったむねの説明を、いくぶん冷静さを欠いてコメントし続け、比較的ながらに良識派のＭＣ加藤に止められていました。

もっとも、そういった反トランプのモーリーだからこそ、こんなときのためにマスコミに用いられているのだといえます。


では、なぜ逮捕された中国人２人が、領事館から指示があったとカンタンに認めたのか。

それは、中国が２０１０年に施行した注意すべき「国防動員法」があるからです。

これは、イザというときには、海外にいる中国人民は、中国本土（領事館）の指示にしたがい中国（国防）のために活動しなければならないというものです。

全世界的に人類を危地に陥れた今般の“武漢ウイルス”や、国際条約を破り香港の自由と自治を奪う「香港国家安全法」によって、アメリカとの対立を深めている中国は、今般のアメリカの抗議デモを暴動化させ、あわよくばトランプ政権転覆の“テロ”を狙って仕掛けたものです。

本土の意を受けた中国領事館が、一般の在米中国人に「国防動員法」によって、“資金”を出し黒人らを暴動に参加させ、アメリカを混乱させ、香港・中国から目をそらさせるために指示したものです。

なので、抗議やデモが、ここまでアメリカで大きく広がったのは、黒人らに金を渡した２人のように、各地で「もっとやれ！」と抗議デモをけしかけて、暴動へと導いていた在米中国人らがいることが、今回の逮捕によってわかりました。


ですが、なぜ彼らがかんたんに内幕を暴露したのかといえば、次のような事情からです。

「国防動員法」は、アメリカであろうが日本であろうが、本土中国（領事館）からの指示があれば、在外中国人は、留学生であろうがビジネスマンであろうが、移住者であろうが、全員が“戦闘員”として活動しなければならないという恐るべき法律です。

指示にそむけば、中国に帰国命令が出されます。

また、中国に住む家族や親族にも害がおよびかねません。

なので、在外中国人は、共産主義毛沢東思想を信奉する確信犯でないかぎり、アメリカや日本で“自由”な生活ができなくなるのは避けたいので、従わざるをえないのです。

ということで、捕まった２人は、あっさりと「領事館から指示があった」とゲロったのです。

コワイでしょ。

アメリカにかぎらず日本でも起こる注意すべき事案です。


ふだんは、“友好的”で、そのへんでアルバイトをしていても、イザという事態になれば中国本土（領事館）から指示が出されて、だれでも従わざるをえないのが「国防動員法」です。

そうなれば、在留中国人は大半が反日テロに動員されることになります。


今回の抗議デモ”を装った「暴動」また「反米テロ」は、そのことがもはや“日常”に起こりえることを示しました。

そのことを知っているトランプは、軍隊を出動させることまで示唆したのです。

しかし、このような中国の対決姿勢を、アメリカが自国内で体験した以上、現体制「蟹宮」のアメリカは、自国防衛のため、逐次、中国人留学生はもちろん、ビジネスマンをふくめ、在米中国人民を漸次、追い出しにかかるか監視を強化しはじめます。

それが「危機管理」の常識だからです。


そうなると、在米中国人は、中国本土への忠誠かそれともアメリカへの帰化か、厳しい選択を迫られることになります。

それは、日本また日本人も例外ではありません。

中国に従属し、属国化（冊封下）を選ぶのか、アメリカや自由陣営とともに今の暮らしや自由な生活を守るか、経済界やビジネスマンのみならず、国民も、また最終的にはマスコミまでも、いずれ選択を迫られることになります。

もはや、そういった国民一人ひとりの“精神意識”や“認識”（良識、霊識）が問われる時代がはじまっています。

時代が大きく動きました。

ついに「時代の流れ」が変わったのです。


当ブログにアップしました「香港国家安全法の“代償”」の当日、アメリカにおきましてもトランプは、「香港国家安全法」に関連して、数日前から示唆していたように、“対中国制裁演説”を行ないました。

アメリカは、ついに胆（はら）を決め本気を出したのです。

ところが、昨日から本日（３１日）にかけて日本のマスコミは事態を矮小化して報道しています。

いわく、「トランプがＷＨＯとの関係を終わらせると表明」とか「トランプ氏、香港への優遇措置撤廃を表明」といったようにです。

“対中国制裁演説”でトランプが述べたのは、周辺の「ＷＨＯ」や「香港」に対してではなく、“本丸”の「香港国家安全法」の施行を決めた「中国」に対してです。

それゆえ、トランプは、アメリカ国内の「中国人留学生」、約３,０００人に対してビザを発給せずに中国に送り返すといった表明もしています。

彼らは、「留学生」とは名ばかりで、アメリカから技術を盗むために実質上のスパイ任務にあたっているからです。


見方を変えれば、トランプの演説は、中国との直接対決を避けて、「ＷＨＯ」や「香港」など“外堀”から埋めていく戦略的なやり方にもとれますが、今回はそんな生やさしいものではなく、主敵は「中国」で本気で制裁を表明したものです。

日本のマスコミが、中国や韓国のことを悪く書かない「近隣条項」を言い訳に、トランプが中国との対決姿勢を明確にしたことを書かないのであれば、アメリカはＷＨＯと香港に制裁を加えるだけなのだと国民をあざむくことになり、今後の判断を誤まらせてしまうことになります。


いずれにしても、トランプは、“言うだけ番長”と呼ばれた「オバマ」とは異なります。

トランプは、大統領選の際の破天荒に見える公約を、その後、着実に実行にうつしていることからみても、それは明らかです。

マヌケなオバマは、「シリア政府が国民に対して毒ガス兵器をつかったら攻撃する」といさましく公言しておきながら、実際に毒ガスを使ったことがわかると、「アメリカは世界の警察官ではない」といって逃げたのです。

それは、“司令官”が絶対にやってはいけないことです。

トランプが今般、中国に対して「制裁」を公言した以上、必ず行ないます。

これまでは、一国二制度のもと、本土の中国に対する制裁とは別に、自由な香港に対しては優遇措置があったのですが、トランプは自らのアメリカ企業の痛手を承知で、優遇措置を撤廃し中国本土と同じように厳しく対処していくことを表明したのです。

そうなると、「香港ドル」など、紙くず同然になり、アジアの「国際金融センター」としての立場はもちろん、中国の国際経済の窓口としての役割も“マヒ”し、その役割を果たせなくなっていきます。

人間でいえば、「血液」を止められるようなものなので、今のままでは早晩、中国経済の終わりがみえはじめます。


さて、日本の政治家のみなさま、また経済界や企業家のみなさま、とくに“媚中企業”のみなさまは、どのようにされるのでしょうか？

中国と「一蓮托生」で、日本政府に“反旗”をひるがえしますか？

マスコミともども、アメリカと対決するよう政府にうながしますか？

ムリですよね。

アメリカが自らの経済損失を覚悟したうえで、この地上にあってはならない人類の敵、共産党一党独裁の「中国」への制裁を本気で決めたのです。

自由貿易を維持し利益と生活の安定を得ようとする以上、日本企業も日本国民も、この大きな「時代の本流」から逃れることはできません。


安倍首相また日本政府の決断は決まっています。

なぜなら、“武漢ウイルス”が日本で感染拡大をし、オリンピックも習近平国賓来日も中止が決まったとたん、安倍首相は世界に先駆けて、中国から生産拠点を国内またはほかの国に移す企業に対して、３分の２の援助、大企業でも半分の経費援助を決めたからです。

これまで中国に集中してきた「グローバル・サプライ・チェーン」（世界的供給網）を、国内やほかの国に分散し“再編”を進める方針をいちはやく打ち出したからです。

これには、アメリカをはじめ自由民主主義諸国から、大きな賞賛の声があがりました。

もっとも、日本の親中反日のマスコミがどこまで正しく報道したのかは存じません。


今回、トランプが“対中国制裁演説”を行なった以上、この「時代の流れ」は止められません。

ご判断は皆さまのご自由ですが、今まで中国の出方を親心で様子見して、止め気味にしていた「流れ」が、今般の“武漢ウイルス”はもちろん「香港国家安全法」という名の“国際条約破り”や“自由民主主義破壊”の法案決定によって、溜めていたダムの水を一気に放流するように、「時代の本流」となったことに気づかなければなりません。

これによって親中反日のマスコミは、中共の意を汲んで、あることないこと「プロパガンダ」（政治宣伝）を強めていきます。

“反トランプ”、“反安倍”はもちろん、“日米離間”をはかる「偏向報道」を強めます。

それだけではなく、ＳＮＳを利用した「＃検察庁法改正案に抗議します」に味をしめて、「＃さよなら安倍政権」など、さまざまに仕掛けをしてくることもありえます。

そういった扇動にも注意が必要です。

いずれにしても、日本と日本国民が「時代の本流」に乗るのか、それとも「時代の逆流」に乗るのかで、未来の子供たちの運命も、“繁栄”か、それとも民族抹殺といった“衰退”が決まっていきます。

昨日、中国全人代で「香港国家安全法」が可決されました。

正式名称「香港特別行政区における国家安全保護に関する法律制度」は、まだ２７年間ほど有効なはずの香港の自由を保障した一国二制度を無視して、自治を認めずに実質上、共産党一党独裁の中国本土と同じにしてしまうものです。

多分、習近平は、世界中から非難される“武漢ウイルス”の失策から目をそらさせ、国内へ指導力を誇示するために無謀にもゴリ押し的に成立させたもようです。

いずれにしても、国際ルールや条約を無視し、今般の“武漢ウイルス”もそうですが、世界人類の生命と安全を考えずに身勝手にも隠蔽し、さらには近隣の国家を“民族浄化”の名のもと、厚顔にもヒトラー以上に民族抹殺にかかる“反人間的”な人権弾圧国家が、この時代、この地上にいつまでも存続してよいものではありません。

このような、現代にあるまじき“無法国家”が、いわゆる民族性“蠍宮”と国体“獅子宮”による「中華思想」と先の双魚宮時代の旧い「共産主義思想」が結びついた中共の本質です。


小国ならいざしらず、世界的な影響力を相応ながらももった大国を中国が自負するのであれば、世界や人類に対する責任の片鱗でももたなければなりません。

日米をはじめとした先進国家は、個々人の自由と権利を守る意識をもって共通の国際ルールのもと、対等かつ平和的に運営しているのですが、それを逆手にとって、ひとり中国のみが“世界制覇”にむけたキバを陰に陽にむきだしにして平和を乱しています。

東西冷戦終結（１９８９年）後、“パクス・アメリカーナ”（アメリカによる平和）を２４年間維持してきたアメリカですが、中国にもかかわり人気先行で無能な“史上最低の大統領”オバマによる「アメリカは世界の警察官ではない（ことに同意する）」と述べたマヌケなひと言から、アメリカはその地位を失いました。

オバマがそう述べた２０１３年から中国は“アメリカ弱し”とみて今日のようにキバをむき出し、世界覇権にむけて人類を危機に陥れはじめているのです。


宝瓶宮占星学から申し上げますと、民族性“射手宮”、国体“水瓶宮”、現体制“蟹宮”のアメリカは、「世界の自由民主主義を守る」という“天命”をもちます。

そんなアメリカが、その天命を果たせないとき、アメリカの衰退はもちろん世界の自由民主主義の危機がはじまり、人類の未来は“暗黒”を迎えます。

そのさなか、“天命”を受けたかのように泡沫候補として大統領選に立候補し、既存勢力の予想を裏切ってあれよというまに当選し、国際政治に登場したのが“軍隊経験”も“政治経験”もなくシロウトと呼ばれたトランプでした。

当然、当時“クリントン・ニュース・ネットワーク”今では“チャイナ・ニュース・ネットワーク”と呼ばれ揶揄されるＣＮＮをはじめとした親中派マスコミや、日本の反日メディアからは、“非難轟々”のトランプでした。

しかし、宝瓶宮占星学サイトでは、そんなさなかであっても、当初からトランプ大統領に対しては、ホロスコープ（出生天球図）リーディングもさることながら、アメリカがもつ歴史的な“天命”をリーディングできていたことから、自由民主主義の“救世主”とまで称賛しました。

そのトランプは、無法者の覇権国家「中国」を、なんとかまともな先進国の仲間入りをさせ、国際ルールを守る国になるようにさせるため、あれこれ手をつくしてきました。

しかし、中国の習近平独裁政権は、それに応えることなく、さらには今般の“武漢ウイルス”での対応に、ついにトランプも決意を固めたようです。


当然、中国はそのことを知っていますので、「香港国家安全法」もそうですが、もはや隠すことなく、“オレさまが世界でイチバン”とばかりに、近隣諸国へはもちろん世界への対決姿勢をいっそうあらわにしてきた今月５月の現状です。

当ブログのほかの記事にも書いたとおり、第２次「東西冷戦」（米中冷戦）は、ついにその佳境を迎えた昨今です。

仕方ありません。

宝瓶宮占星学サイトでも当ブログでもお伝えしてまいりましたように、今年２０２０年は９年間続いた「組織運営変革の深化」のディレクションが、そのピークを迎えた年です。

なので、家庭をはじめ国民生活も、お店や会社組織といった組織運営も、当然、国家や国際関係などの組織運営も、根本的な大変革を「次代」をにらんで迫られざるをえないからです。


結局のところ、今般の“武漢ウイルス”によって、すでになかば機能停止に陥りかけているアジアの「国際金融センター」としての香港に、昨日決定した「香港国家安全法」という名の共産党一党独裁国家「中国」の監視や縛りが、具体的には今夏にも適用されると、これまで自由世界と共産中国（中共）をつないできた国際金融都市「香港」の機能が崩壊します。


国際金融組織の大半が逃げるか、機能を最小限にして撤退を図るのみならず、「香港人権民主法」を掲げる国際金融の中心地アメリカが、ついに最後の手を打ち中国経済の息の根を止めかねないためです。

もちろん、急激に追い詰めて戦争にならないように段階的に行なうと思われます。

それでも、習近平は「香港国家安全法」を今般通した理由は、すでに習近平が“裸の王様”状態で、正しく情報があがってこない可能性があることが第１点。

第２点は、すでに「ＷＨＯ」などにみられるように、世界は中国の言いなりにできると共産国家らしく“幻想”を抱き思い込んでしまっていると考えられること。

さらには、第３点、もはや言っても聞かない独裁者、習近平にイチかバチか無謀な政策をわざと行なわせて、その“失策”をもって永代国家主席の座から引き下ろそうとしている「反対勢力」がいる可能性が見え隠れします。

つまり、結局のところ、“武漢ウイルス”に続く今般の「香港国家安全法」の可決は、一党独裁の中国共産党の“命運”を断つ可能性を含んだ賭けであり、実際、アメリカ次第ではそういった流れに発展していく可能性が高い“断末魔法案”になっています。

あ～ぁ、「#検察庁法改正案に抗議します」のおかげで、「検察庁法改正案」も包括の「国家公務員法改正案」も延長になっちゃった。

ボク、知らねぇ～。


というか、「国家公務員」の定年延長を、一般企業並みに６５歳に延長する法案に、別規定の「検察庁法」も改正しないと不公平なので「検察庁法改正案」が出てきたんだよね。

それなのに、中身も知らずにダマされて「#検察庁法改正案に抗議します」なんてやっちゃったもんだから、国家公務員や検察庁だけ定年は６３歳のまま。

可哀そう。

この法案って、かつての悪名高き「民主党政権」時代に野田総理のときに発案されたんだよね。

それがのびのびになって、安倍政権になって、今般、せっかく通そうとしたのに、枝野が「策士策に溺れる」ってやつで、おバカにも反対。


もちろん、“火”をつけた黒幕の「放火犯」がいるし、“ふいご”であおった「朝日新聞」などの反日マスコミがいるんだけどね。

で、結局、そんなにいうなら「今国会での採決は見送ります」って。

安倍さんのイジワるぅ～♪


それで困るのは、国家公務員や自治体にかかわる“職員”（労働者）、つまり枝野の「立憲民主党」や「朝日新聞」など反日マスコミを支持する「自治労」や「日教組」などもいるんだよね。


「なに、余計なことしてんだよ、枝野～！」

「朝日新聞もイイ加減にしろよ、どっちの味方なんだ～」

ってかんじィ。


つまり、なにもわからず踊らされて「#検察庁法改正案に抗議します」ってツィートした芸能人やパンピーも、働く職員や労働者の敵じゃんね。

そこの芸能人、あなたもですよ。


それにくらべて、さしこちゃんは賢いね。

ツイートの案内が来たことを、まっちゃんが出ている「ワイドナショー」で明かし、多分、その時点で指原莉乃は、何かウラがあることを感じとったはず。

なので、「自分は深くは知らないし、それが正しいという信念もないからツィートしなかった」と、そういった旨を語っていたけど、これがジョーシキ。


次は「秋の国会」に法案が再提出されるか、それともこのまま見送りになるのかわかりませんが、見送りになったら枝野、怒られるだろうね。

「『すみません、再提出してください』って安倍首相にお願いしろ」って、自治労や日教組から突っこまれるかも…。


ボク、知らんけど…ね。

時代を見抜くには「数理法則」と「星のディレクション」が役立ちます。

ちなみに、「数理法則」というのは、宇宙この世界をつらぬく“根本法則”で、なぜ空の星（占星学、ホロスコープ）から地上のことが分かるのかという、占星学（術）の“根本命題”に解答を導けるものです。

一方、「星のディレクション」というのは、西洋占星術の単なる占断（星読み）ではなく、宇宙を貫く数理法則による時代の流れ、すなわち時間経過にともなう「状況変化」をリーディングできるものです。

「なに言ってんの？」

そう思われる方がいてもかまいません。

それはご自由ですが、「星のディレクション」による未来リーディングが、実際に「変化」を言い当て（マッチし）ているのかいないのか、宝瓶宮占星学サイトをご確認いただければ答えはでます。


もう一つ、「数理法則」と「星のディレクション」以外に、時代を見抜くにはやはり実際の「時流」を正しく知ることが重要です。

今、世界がどのように動いているのかその“メイン・ストリーム”（主軸）です。

日本も重要なのですが、現在のご時勢からいえば、やはり世界の仕組みやパワーバランスからみても「アメリカ」また昨今の「中国」は外せません。


ところが、ここに大問題が横たわっています。

日本にいると、「アメリカ」や「中国」の情報が正しく伝わらないのです。

そのため、私たち国民はもちろん、財界（経済界）さらには一般的な国会議員や官僚でさえも、昨今の「時流」を正しく読めないことが起こります。

中国に関する場合、共産党一党独裁ということはもちろん、民族性が「蠍宮」であることなどから“自分たちが絶対”なので、「目的」を達成するためには“ウソ”をつくことさえ“正義”になっています。

結局、本当のことが日本には正しく伝わりません。

むしろ、日本をはじめとした民主主義世界からいえば、中国政府が言っていることと正反対のことが「真実」や「正解」であることが多くなります。

にもかかわらず、民族性を「魚宮」とする日本人は、人格者といえば聞こえはいいのですが、根が“お人好し”で、他人のことを自分のことのように感じる“情性”が強いので、つい中国政府の言うことに同情したり、そこまでいうのならホントだろうと“ウソ”であっても信じてしまう心性を根底にもっています。


一方、「アメリカ」の情報や現状も、逆の意味で日本には正しく伝わりません。

なぜなら、こと中国に関して日本のマスコミは、“プロパガンダ”（政治宣伝）だとわかっていても「中国政府」の言い分を、そのまま記事にするため、それが“事実”かのように勘違いさせることが起こります。

逆に、アメリカに関しては、意図的な“情報操作”が行なわれています。

アメリカでは、“信用度”５３％で第５位に過ぎない“親中派”で“反トランプ”の「ＣＮＮ」の情報をピックアップして流し、“アメリカではこうだ”といわんばかりに、中国におもねる意図的な情報操作をこれでもかというばかりにしています。

信用度がＣＮＮ以上に高い「ＣＢＳ」や「ＮＢＣ」また「ＡＢＣ」などのニュースや、トランプの共和党支持者が最も信用している「ＦＯＸ」のニュースを取り上げて流すことは、しないのです。

そのため、アメリカやトランプの“政策”や“現状”が日本人には正しく伝わらず、結局、中国寄りの“フェイクニュース”しか知ることができません。

なので、現在、トランプやアメリカがどのように「中国」に厳しく接しようとしているのか正しく伝わりません。


アメリカは相当に「本気」です。


なにに本気かといえば、“武漢ウイルス”を放置し“バラまいた”中国政府とその対応に本気で怒って、対応をすすめています。

日本のマス・メディアは、中国の言い分そのままに“感染拡大を押さえ込んだ”かのように中国政府の“ウソ”の“数字”や“言い分”をそのまま流して、偉大な国家かのように報道しますが、事実はまったくの逆です。


民族性が“射手宮”ゆえに、ふだんは“寛容”に中国に対して“自由主義”の一員かのように接するアメリカでしたが、今般の“武漢ウイルス”によって、自国民はもちろん多くの世界の人々の生活と命や安全が奪われる「厄災」をもたらした中国とその対応に、本気で怒っています。

アメリカのペンス副大統領は、トランプ以上に“保守”で“右派”ゆえに、まだトランプ大統領のほうが話し合いや交渉の余地があります。

そのトランプが、習近平と同じ「双子宮生まれ」（太陽）ながら、月が“寛容”さのある「射手宮」で、ＡＳＣ（上昇点）が従うものには“寛大”な「獅子宮」にもかかわらず、ここまで本気で怒ってしまえば、もはや中国はアメリカに完全に屈するしか道がないといえます。

さらにいえば、アメリカ一国ではなくＧ７など先進諸国も大半が中国を糾弾していますので、もはや勝負は明白でしょう。

それを、“ウソ”を平気で垂れ流す日本のマスコミ情報を信じて、判断したり行動すると、中国とともに明日はみえなくなりかねません。

“武漢ウイルス”のカゲでというか、“武漢ウイルス”によってともいえますが、「国家」の存亡をかけた“闘い”が起きています。

その結果いかんによっては、日本人はもちろん世界の運命が決まります。

宝瓶宮占星学サイトでお伝えしてきましたように、「組織運営変革の深化」のディレクションが“ピーク”の現在ゆえ、そうならざるをえません。

また、次の「精神意識の変革」のディレクションに向かう“予行演習”となっていることからも、未来をかけて必然的に生じる“闘い”だといえます。

詳しく書く余地はありませんが、星の動きからみて、７５年前、世界の“枠組み”を変えた「第２次世界大戦」と“相似”の重大ディレクションなので、今後は同様に世界の“枠組み”すなわち「世界の組織運営」のあり方が大きく変わっていきます。

かんたんに解説をさせていただきます。


トランシットの海王星が「魚宮」を運行することによって、宝瓶宮時代ながら、昨今は「双魚宮時代のリバイバル」のディレクションが起きてています。

それは、「双魚宮時代」の最後をしめくくった世界規模の“対立二元論”、すなわち東側＝共産主義の「ソ連」と、西側＝自由民主主義の「アメリカ」を両盟主とした「東西冷戦」の“リバイバル”がもたらされることを意味します。

「東西冷戦」の“終焉宣言”が出された１９８９年、約２,１６０年（計算値）続いた「双魚宮時代」が終わり、新たに約２１６０年続く「宝瓶宮時代」がはじまりました。

ところが、双魚宮時代の共鳴星「海王星」が、２００９年～２０１０年に共鳴サイン（宮）の「魚宮」の“影響圏”に入り、翌２０１１年～２０１２年に正式に「魚宮」に入宮します。

これによってはじまったのが「双魚宮時代のリバイバル」のディレクションです。

今年２０２０年は海王星が「魚宮」の“終盤”（第３デーク）をトランシットしはじめました。

ゆえに“待ったなし”の状況なのです。

つまり、“双魚宮時代のリバイバル”により起きた第２次「東西冷戦」が、その終盤を迎え、“武漢ウイルス”を交えて「アメリカ」対「中国」の存亡をかけた“闘い”がクライマックスを迎えています。


一帯一路により“世界覇権”を狙う共産党一党独裁の「中国」の側につくのか、それとも自由民主主義の「アメリカ」サイドにつくのか、日本をはじめ世界は決断しなければなりません。


当然、日本は「アメリカ」サイドに立つべきです。

そうしなければ、時代の流れに反するため、日本の未来はありません。

しかし、日本国内には“親中派”や“媚中派”がウヨウヨいます。

それは想像以上で、それほど中国の工作が深く浸透していて、親中反日の「マスコミ」はもちろん、金儲けを“餌”にとり込まれた「経済界」（企業人）も多く、さらには国会議員や高級官僚の中にも、中国に“はなぐすり”をかがされた媚中派がいます。

もし、彼らが「中国」を選択し、国民がその選択に押し切られてしまうようなことがあれば、将来を生きる日本の子供たちをはじめ日本人また世界は、中国人の“民族浄化”という名のもと、“悲惨”な「大和民族滅亡政策」が行なわれる未来が待っています。


結局、今後の「星のディレクション」から申し上げますと、中国共産党による“悲惨”な状況を体験して「精神意識の変革」のディレクションを受けていくようになるのか、それとも自由民主主義体制のもとで、よりハイレベルな“和、絆、民度”へ向かう「精神意識の変革」のディレクションを各自が自由に選択していくようになるのか、その結論が上述の“闘い”の結果としてまもなく出ます。

その“リング”の中央で「アメリカ」と「中国」が、総力を挙げた熾烈な最後の“闘い”をしているのです。

その本当のところを実感している日本人は少ないかもしれません。

先日も、「反日・反安倍」陣営の策略にのって、「＃検察庁法改正案に抗議します」などと軽薄なツイートして、「モリカケ」「サクラ」よろしく踊らされた人々がいました。

“しっかりせなアカンで、ホンマ”


なぜなら、「マスコミ」をはじめ既存のＴＯＰ層に中国の工作の手が伸び、信用できない以上、最後には日本の“主権者”である国民一人ひとりが声を上げなければならないからです。

その最有力の手段は、宝瓶宮時代とともに１９８９年に立ち上がった「ワールド・ワイド・ウェブ」こと通称「ネット」です。

まさに、宝瓶宮時代のための「インフラ」がネットなので、「ＳＮＳ」をはじめとしたネットの活用には、時代の“運勢”がともなうのです。


状況は、明らかに“武漢”（研究所）が出所であり、論文や人の動きからも、一見、“自然発生”にみえるとしても、人為による意図的な「生物兵器由来」の“武漢ウイルス”です。

中国は、絶対にそのことを認めません。

もし、認めれば、習近平体制が崩壊します。

それどころか、中国までもが衰退し終わりかねないからです。


それゆえ、中国は総力を結集してネットはもちろん、欧米で活動する息のかかった“ウイルス研究者”らに工作をして、“自然発生説”を既成事実化させようとしています。

お人好しの日本人は、数で仕掛けてくるその“量”に、良識派の論客でさえも、“天然ウイルス”かのようにとらえがちです。

しかし、「ヒト細胞」に感染しやすいように、ワンクッション・ツークッションをおいて、次々にヒトに近い動物へと感染を繰り返して、“武漢ウイルス”へと変異させたものです。

もし、大自然のなかでそれが起きれば、たしかに“自然発生”ですが、研究所のなかで意図的に起こしたものなので、間違いなく「生物兵器由来」の“武漢ウイルス”です。

生物兵器そのものは、中国も禁止条約に加盟していますので作れません。

それゆえ“大自然のウイルス”とのはざまを狙って、感染力と致死率を拡大させた“人為的ウイルス”なのです。

このことを、“示唆”する武漢研究者の論文は出ています。

アメリカは当然、入手して真贋を確認している最中だと思いますが、日米の「親中マスコミ」がそういったことを報じることはないので、私たち一般人の目に今はふれにくくなっているだけです。

表題の「“ほくそ笑む”枝野」に続き、「“踊らされる”芸能人」と続きます。

ご存じのように、「#検察庁法改正案に抗議します」と、ふだんは政治向きに声を上げないのが定番の“元アイドル”や“タレント”など芸能人がツイートし、話題になっています。

「緊急事態宣言」によって“ステイ・ホーム”を強いられ、仕事が少なくいくぶん“ヒマ”ができたであろう“元アイドル”や“タレント”など芸能人が「ＳＮＳ」などネットによって、“にわか時事評論家”よろしく存在をアピールしているかのようにみえます。

声を上げるのは、もちろん自由です。

ただ、「＃」（ハッシュタグ）が付いていることで、何か“流行”に乗れたかのようについノってしまった底の浅さが見え隠れするように感じてしまいます。


なぜなら、“策士”枝野（立憲民主党代表）らの仕掛けに踊らされているとしか思えないからです。

ツイートした人々は、「検察庁法改正案」の中身を正しく知っているのでしょうか。

併設の法案じゃないの？

まして、今回、法案が「改正」されても、施行は２年後の２０２２年になります。

くだんの「黒川弘務」（東京高検検事長）は、そのときもはや新定年の「６５歳」（２月８日）なので、“心配”しているように「検事総長」に滑り込めるとはかぎりません。

当然、枝野たちは、そのことを知っています。


つまり、知ったうえでこの時期に「ウイルス感染拡大」がなんとかとかこつけて、これみよがしに問題にして政権批判を繰り広げているとしか思えませんが、それは“ウラ”があるからです。

中身がなかった非難のための非難だった“モリカケ”や“サクラ”と類似です。


では、“ウラ”とはなんでしょうか。

「モリカケ問題」で、“あることないこと”を吹き込み利用した「籠池夫妻」が息子に耳をかたむけて、“自分たち”（籠池夫妻）が、枝野代表ら「反安倍陣営」に利用されていたことに目覚め、声を上げはじめたからです。

そこでピンチに陥るのは、枝野代表の立憲民主党はもちろん、同党の「辻元清美」議員です。

また、党は異なりますが、同類の所業による「福島瑞穂」議員なのです。

なぜなら、“問題”とされた「森友学園の国有地購入問題」を“安倍政権の仕業だ”やれ“忖度だ”などと激しく訴求しながら、実のところ隣接地の「野田中央公園」の土地購入に関しては、辻元議員が絡んでいて、さらに驚くほどの安さで購入しているのです。


福島瑞穂議員も同類の事情です。

結局、籠池氏の覚醒で、そういった“火の粉”が自分や立憲民主党や同党の辻元清美議員また福島瑞穂議員などに降りかかると、今以上に支持率が下がり、次の選挙に勝てないこともあって、枝野代表らはマスコミや国民の目をそらすために、「検察庁法改正案」をことさら“問題”かのように言い募っているといえます。


今般の「検察庁法改正案」は、可能性程度の“疑義”であって、１月の時点ではスルーしていたのに、籠池氏が「反安倍勢力に利用された」と真実を述べはじめたとたん、「＃」で扇動しはじめました。


芸能人が政治に言及するのは、一般に“タブー”とされます。

なぜなら、人気が片寄るなど“損失”が大きいからです。

事務所が“注意喚起”をすればいいのですが、政治慣れしていない“にわか時事評論家”となった元アイドルやタレントなどの芸能人が、“ウラ”があることを知らずに、軽々しく同調すると、いずれ“勉強”をすることになるといえます。